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AI半導体株の売りは行き過ぎ、GPU減速の兆候なし＝アナリスト
Summary
Lynx Equities Strategiesのアナリストは、Anthropic社CEOの論文をきっかけとしたAI半導体株の売却は市場の誤解によるものだと指摘。サプライチェーン調査ではGPU需要の減速は見られず、真の株価下落要因はマクロ経済にあるとの見方を示した。
AI新興企業Anthropicのダリオ・アモデイCEOがAI開発のペース調整を提言した論文をきっかけに広がった半導体株の売りは、市場の誤解であり行き過ぎだとの見方が浮上している。Lynx Equities Strategiesのアナリスト、KCラージクマール氏は、サプライチェーンにGPU（画像処理半導体）需要減速の兆候は一切見られないと指摘した。
サプライチェーンに減速の兆候なし
ラージクマール氏は最新の調査ノートで、市場の反応は根本的に誤っていると分析。同氏が実施したサプライチェーン調査では、アモデイ氏の論文発表後に需要が後退した証拠は見つからなかったという。
- GPUの出荷計画に遅延なし
- メモリやフラッシュの注文キャンセルなし
- TSMCや後工程（OSAT）企業でのキャンセルなし
- 半導体製造装置メーカーの納入スケジュールに変更なし
ラージクマール氏は、シリコンからパッケージングに至るまで、ハードウェアスタック全体で需要後退の兆候は「皆無」だと結論付けている。同氏はまた、論文自体も「ハードウェア展開のペースを落とすよう求めるものではない」と指摘。「アモデイ氏自身の言葉を借りれば、『ペース調整はモデル訓練や技術的進歩の停止を意味しない』」と述べた。
真の下落要因はマクロ環境
同氏は、AI半導体セクターの株価を圧迫している真の要因は、AI業界リーダーの思惑ではなく、マクロ経済からもたらされる逆風だと主張している。具体的には以下の2点を挙げた。
Ad1. 長期金利の上昇: 米国債利回りの上昇は、NVIDIA（エヌビディア）のようなグロース株のバリュエーションに対する圧力となる。
2. 地政学的リスク: 米中間の半導体輸出規制を巡る緊張や、台湾関連のリスクが重しとなっている。
この分析は、今回の株価下落がAIインフラへの需要減退によるものではなく、マクロ要因主導であることを示唆しており、AI関連銘柄への投資テーマは依然として有効である可能性を示している。
今後の焦点はFOMC
短期的な見通しについて、ラージクマール氏は米連邦公開市場委員会（FOMC）を前に、AI半導体株が「小反発する可能性がある」とみている。同セクターの動向は、アモデイ氏の論文よりも長期金利が安定するかどうかに大きく左右されるとの考えだ。
市場の最大の注目は、2026年9月16日～17日に予定されているFOMCの金利決定だ。市場で広く予想されている0.25%の利上げが決定され、信頼性のある将来のガイダンスが示されれば、債券市場のボラティリティが低下し、AI関連株の重しが一つ取り除かれる可能性があるとラージクマール氏は予想している。