Story
米投資家の信用取引残高、過去1年で40%急増 過去の市場ピーク時に匹敵
Summary
米国の投資家による信用取引残高が過去12カ月で40%以上急増し、2000年や2021年などの歴史的な市場の天井圏でみられた水準に近づいている。市場の過熱感を示す警鐘として注目される。
調査会社ルトホルド・グループのデータによると、米国の投資家による信用取引の借入残高が過去12カ月で40%以上急増し、2000年、2007年、2021年の市場ピーク時にのみ観測された危険水域に達していることが明らかになった。これは投資家のリスク選好が極めて高い水準にあることを示唆している。
株式リターンを上回る負債の伸び
金融取引業規制機構（FINRA）の最新データによると、5月時点の信用取引残高は1.4兆ドルに達した。信用取引は、保有する有価証券を担保に証券会社から資金を借り入れて株式を購入する仕組みで、購買力を高め、潜在的な利益を増大させる一方、損失も拡大させる諸刃の剣である。
この信用取引残高の伸び率は、S&P 500種株価指数のリターンを大幅に上回っている。配当再投資込みのS&P 500の過去1年間のリターンが約22%であるのに対し、信用取引残高の伸びはその約2倍に達する。
Ad歴史的な警戒水準
ルトホルド・グループは、「過去12カ月における信用取引残高の絶対的な伸び率（54%）と、株価上昇を上回る過剰な伸び率（26%）は、いずれも我々の調査における歴史的な警戒水準を超えている」と指摘。同社によると、過去にこれらの指標が同様の水準に達した局面では、その後の1年間でS&P 500のリターンは下落する傾向があったという。
投資家の旺盛なリスク意欲は、投機的なレバレッジ型ETFの資産が昨春の2カ月間でほぼ倍増したことにも表れている。信用取引残高の急増は、市場の楽観論が過熱している可能性を示唆しており、過去のパターンに基づけば、将来のボラティリティ上昇や調整局面への警戒が必要となるかもしれない。