シティ、ペプシコを「中立」に格下げ 北米事業の不振継続を懸念

シティは金曜日付のレポートで、米飲料・食品大手ペプシコ（PEP）の投資判断を「買い」から「中立」に引き下げ、目標株価を170ドルから145ドルへ下方修正した。同社の主要市場である北米事業の低迷が、経営戦略にもかかわらず改善の兆しを見せないことが主な理由としている。

北米事業の根強い不振

シティのアナリスト、フィリッポ・ファロルニ氏は、ペプシコの北米フリトレー事業（PFNA）および北米飲料事業（PBNA）が「価格引き下げ、新製品投入、棚スペース確保といった戦略的措置にもかかわらず軟調なままである」と指摘した。

実際に、第2四半期の北米事業の実績は市場予想を下回った。

• 北米フリトレー事業（PFNA）: 実質売上高成長率は2%減となり、横ばいを見込んでいたコンセンサス予想に届かなかった。
• 北米飲料事業（PBNA）: 同成長率は1%増にとどまり、2%増の市場予想を下回った。

ペプシコ経営陣は販売数量の不振の主因を「ガソリン価格高騰による家計の圧迫」と説明している。しかしシティは、今後の改善は「ペプシコのコントロール内にある要因よりも、マクロ経済全体の転換に依存する度合いが高い」との懸念を示している。

通期見通しへの不透明感

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今回の格下げは、ペプシコの通期業績見通しの達成可能性に対する懸念も背景にある。同社は2026年通期の1株当たり利益（EPS）成長率目標を5～7%で維持したものの、その下限になると示唆した。

シティは、この見通しが「第4四半期に北米事業が再加速することを含意しているが、現在の軌道を考えると、信頼性をもってそれを織り込むことはますます困難になっている」との見方を示した。

長期的な構造的課題

さらにシティは、2027年に向けても課題が山積していると指摘。北米での新製品投入や価格戦略の効果が一巡し、依然として高いコストインフレに直面する一方、大規模な生産性向上による利益貢献が減少するためだ。

また、GLP-1作動薬（肥満治療薬）の普及といった構造的な懸念も存在し、「現在の低迷した株価水準からであっても、株価評価（バリュエーション）が改善する余地は限定的」と結論付けている。