サムスン・NVIDIAの大型提携を受け、メモリー半導体株に強気の見方 ― バーンスタイン

投資銀行バーンスタインは、サムスン電子、SKハイニックス、NVIDIA、ブロードコムなどが発表した一連の大型提携を受け、メモリー半導体メーカーに対する強気な見方を改めて示した。AI（人工知能）向け供給確保を目的としたこれらの動きは、同セクターの重要性を浮き彫りにしている。

AI分野での大型提携が相次ぐ

サンフランシスコで開催されたAIサミットで、複数の大型契約が発表された。主な内容は以下の通り。

• SKハイニックスとNVIDIA: 5000億ドルを超える規模の意向表明書を締結。次世代AIメモリーの長期的な技術開発と安定供給で協力する。この提携には、SKテレコムが2027年に稼働を予定するAIデータセンターへの協力も含まれる。
• サムスン電子とブロードコム: 2030年までを対象とする2000億ドル規模の覚書（MOU）を締結。広帯域メモリー（HBM）などのメモリー製品に加え、2ナノメートル以下のプロセス技術や先端パッケージング技術を含むファウンドリサービスで協力する。
• SKグループ: 上記とは別に、他のグローバルIT企業とも今後5年間で2500億ドル規模のメモリー供給協力を目指していると報じられている。

バーンスタインの分析：メモリー確保が狙い

バーンスタインのアナリスト、マーク・リー氏が率いるチームは、これらの発表が「AIインフラにおけるメモリーの重要性の高まり」を裏付けるものだと指摘した。「発表された金額は主にメモリーに関するものであり、NVIDIAとブロードコムがメモリー供給を確保する必要性を示している」と分析している。

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アナリストは、これらの契約規模を評価する文脈として、2027年と2028年の年間メモリー市場収益に関するコンセンサス予想が、それぞれ約1.3兆ドルである点に言及した。また、競合するTSMCへの影響は、ブロードコムが実際にサムスンでAI向けASICを生産するか不透明であることや、TSMCの受注残が多いことから「無視できる程度」だとの見方を示した。

投資家への示唆と今後の見通し

バーンスタインはメモリーセクターに対して引き続きポジティブな見方をしており、最近の株価の調整は「良いエントリーポイント」だと考えている。同行は、AIにとってロジック半導体よりもメモリー半導体の方が重要性が高いと主張する。

個別銘柄では、サムスン電子、SKハイニックス、マイクロン・テクノロジーを「アウトパフォーム」と評価。一方で、NAND型フラッシュメモリーにおける中国からの長期的な競争脅威を理由に、キオクシアの評価は「アンダーパフォーム」としている。ただし、DRAM分野では、中国がEUVリソグラフィ技術へのアクセスを持たないため、競争上の脅威ははるかに小さいと見ている。