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AIブームで「弱気相場」の定義に揺らぎ、従来の20%ルールは時代遅れか
人工知能（AI）ブームを背景としたハイテク株の激しい値動きが、高値から20%の下落を「弱気相場」入りと見なすウォール街の伝統的な定義に疑問を投げかけている。年間で大幅な上昇を記録しているにもかかわらず、短期的に20%以上の下落を経験する指数が現れ、市場関係者の間でこの用語の妥当性を巡る議論が活発化している。
「弱気相場」のラベルが実態と乖離
従来、主要な株価指数が直近の高値から20%下落すると、弱気相場入りと判断されてきた。しかし、今年7月にはフィラデルフィア半導体株指数（SOX）や韓国総合株価指数（KOSPI）がこの基準に基づき弱気相場入りした。ロイター通信によると、これらの指数は下落局面の最安値時点でも、年初来ではそれぞれ46%、25%もの上昇を維持していた。
この状況について、B. Riley Wealthのチーフ市場ストラテジスト、アート・ホーガン氏は「これほどボラティリティの高いものに対して使うのは、ある種の安易な命名法だ」と指摘。インタラクティブ・ブローカーズのチーフストラテジスト、スティーブ・ソスニック氏も、この定義は広範な市場には当てはまるかもしれないが、「SOXやKOSPIのような熱狂的で放物線的な上昇を見せた指数には適さない」との見解を示している。
投資家への影響と新たな指標の模索
こうした用語の定義は、単なる学術的な議論にとどまらない。弱気相場というラベルは、投資家が下落の深刻さを認識する方法を形成し、売りシグナルとして機能することがある。AIブームによる力強い成長が見込まれる中、旧来の定義に固執することは、投資家が反発の機会を逃すリスクをはらむ。
実際に、SOXとKOSPIは弱気相場入りとされた後、反発に転じている。LSEGのデータによれば、S&P500種指数の半導体・半導体製造装置セクターの今年の利益成長率は114.7%以上と予測されており、ファンダメンタルズの強さがうかがえる。
Adこれに代わる新たな定義についてコンセンサスはまだないが、ロイターの取材に応じたアナリストらからは、以下のような複数の要素を考慮すべきだとの意見が出ている。
- 下落が数週間から数カ月続く「持続性」
- 根本的なボラティリティの大きさ
- 高金利や景気のピークアウトといったマクロ経済の方向性
コンセンサスは未形成、経験則も重要に
インタラクティブ・ブローカーズのソスニック氏は、少なくとも指数の過去1年間の年率換算ボラティリティを超える下落があって初めて弱気相場と見なすべきだと提案する。この基準を適用すると、SOXの場合は44%以上の下落が必要になるという。
新たな定義は現状をより正確に反映する可能性がある一方、現在の20%ルールほど明確ではなくなる可能性が高い。Themis Tradingの株式トレーディング共同責任者であるジョー・サルッツィ氏は、「我々のような長年の経験を持つ者にとっては、より『感覚的』な状況判断になる」と語っており、最終的には投資家が固定化された基準だけでなく、経験に基づいた判断を下すことがますます重要になることを示唆している。