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BofA、マイクロン株の目標株価1550ドルを維持―押し目は「絶好の買い場」
バンク・オブ・アメリカ（BofA）は、半導体メモリー大手マイクロン・テクノロジー（MU）の株価が最近下落していることについて、懸念材料ではなく「買い増しの好機」であるとの見方を示した。同行は投資判断「買い」と目標株価1,550ドルを再表明している。
BofAの分析
BofAのアナリスト、ヴィヴェク・アリヤ氏は火曜日に発表した顧客向けメモで、市場は将来的な市況悪化を先取りして動いているが、ファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）は依然として改善傾向にあると指摘した。
メモリー価格と利益率が、特に2027年半ばから2028年にかけて新たな生産能力が追加されることで「いずれ正常化する」ことは認めつつも、最近の株価調整はファンダメンタルズへの反応ではないと分析している。
収益力の見通し
BofAの強気な見方の中心には、同社の収益力がある。同行は、マイクロンの2028年度の一株当たり利益（EPS）を約150ドルと予測している。
Ad弱気シナリオとして、DRAMとNANDの価格が過去の下降局面と同様に下落した場合でも、EPSは100ドル近辺を維持できると試算。これは前回のサイクルにおけるピークだった2018年の約12ドルを大幅に上回る水準だ。
BofAは、現在の株価はこの弱気シナリオを株価収益率（PER）8～9倍程度で織り込んでおり、マイクロンのHBM（高帯域幅メモリー）やAI関連事業の価値をほとんど評価していないと付け加えた。
市場環境と競争優位性
さらに、生産能力の50%から70%をカバーすると予想される長期供給契約の拡大が、市況悪化を完全に防ぐことはできないまでも、価格の変動を抑制するはずだとBofAは指摘する。
競合に関しては、中国のCXMT（長鑫存儲技術）は主に汎用DRAMを手掛けており、AI分野で需要が急増しているHBM市場では「依然として脅威ではない」との見解を示した。GPUのレンタル料金が高値圏で推移していることや、大手ハイパースケーラーがAI導入の制約としてメモリーを挙げていないことも、半導体・メモリーの価格決定力が継続することを示唆していると結論付けた。