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黒海でのドローン攻撃激化、商船が「間に合わせ」の防衛策で対応
Summary
黒海におけるロシアとウクライナ双方によるドローン攻撃の脅威が増大する中、同海域を航行するタンカーや貨物船が、ネットやタイヤなどを用いた間に合わせの防衛策を講じている。これにより、重要な輸送路での航行リスクの高まりが浮き彫りになっている。
黒海におけるロシアとウクライナ双方によるドローン攻撃が激化する中、同海域を航行するタンカーや貨物船が、ネットや水タンクなどを用いた間に合わせの防衛策を講じていることが明らかになった。ロイター通信が入手した映像や安全保障専門家によると、これらの措置は、重要な輸送路における航行リスクの高まりを浮き彫りにしている。
攻撃激化と即席の防衛策
ウクライナは、ロシアがウクライナ産穀物の輸出合意（黒海穀物イニシアティブ）から離脱した2023年7月以降、ロシアの石油や穀物の輸出に関連する船舶やインフラへの攻撃を強化。一方、ロシアもウクライナの主要な穀物輸出港への攻撃を激化させている。
この状況を受け、ボスポラス海峡を通過する船舶には、以下のような即席の防衛策が見られるようになった。
- ネット: 「コープケージ」として知られ、船の上部構造物を爆発物搭載ドローンから守るために設置される。
- 水タンク: 船尾周辺に吊り下げ、機関室など重要区画への攻撃による衝撃を和らげることを目的としている。
- タイヤ: 船体側面に吊り下げ、緩衝材としての役割を期待されている。
防衛策の有効性には疑問符
Ad海上警備会社ドライアド・グローバル（Dryad Global）の最高経営責任者（CEO）であるコリー・ランズレム氏は、こうした対策について見解を示している。同氏によると、これらの措置は小型のドローンに対しては一定の効果を発揮する可能性があるものの、より大型で強力な爆薬を搭載した軍事用ドローンに対しては「効果が薄い、あるいは全くない可能性がある」と指摘する。
他の海事専門家からも、高速で遠隔操作される水上ドローンや、大型の空中攻撃機による損害を、こうした間に合わせの対策で防げるかについては疑問の声が上がっている。
市場への影響と穀物合意の行方
この緊張激化は、世界の穀物供給、特にアフリカ諸国への影響が懸念されている。かつてウクライナ産穀物の安全な輸出を保証した黒海穀物イニシアティブは、ロシアの離脱により機能停止している。
トルコが合意の再開に向けてロシアとウクライナ双方と協議を続けているが、ロシア側は合意を再開する根拠はないとの立場を崩していない。このため、黒海における海運のボラティリティは依然として高く、世界の食料およびエネルギー市場にとって不確実性要因となっている。