ビットコイン調整局面、アナリストは「むしろ心強い」と指摘 市場成熟化の兆候か

米投資調査会社バーンスタインのアナリストは、現在進行中のビットコインの弱気相場について、過去のサイクルと比較して下落率が浅いことから「むしろ心強い」との見解を示した。これは暗号資産市場が成熟しつつある兆候である可能性がある。

過去のサイクルより穏やかな調整

バーンスタインのガウタム・チュガニ氏が率いるアナリストチームのレポートによると、ビットコインは直近で60,000ドル付近の安値を再テストした後、63,000ドル近辺まで小幅に反発した。2025年11月に記録したサイクルの高値である約125,000ドルからの下落率は約54%となっている。

これは、過去の弱気相場で見られた75%から90%という大幅な調整と比較すると、著しく穏やかだ。同レポートは「完全に底を打ったかは不明だが…今回の暗号資産の弱気相場は、以前の下落局面に比べて軽度だ」と指摘している。

資金フローと主要プレイヤーの動向

資金フローの面では、ビットコイン関連企業やETFへの資金流入は2026年に入ってから100億ドルと、前年の60億ドルから増加している。一方で、ビットコインETF単体では、今年の資産基盤740億ドルに対して55億ドルの資金流出が見られた。しかし、この流出分は主にストラテジー（Strategy）社をはじめとする企業の購入によって相殺されているという。

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バーンスタインは、ストラテジー社が強制的な売り手になる可能性は低いと分析。同社は配当や利払いのために17ヶ月分の現金を保有しており、負債はビットコイン担保価値のわずか13%に過ぎない。

また、米国の上場ビットコインマイニング企業は、AIデータセンター事業への転換を進める中でネットの売り手となっている。これにより、世界のハッシュレートに占める米国マイナーのシェアは過去2四半期で40ベーシスポイント以上低下し、東南アジアや中南米のマイナーがシェアを拡大している。

市場の成熟化と今後の見通し

バーンスタインは、こうした動向を総合的に評価し、「いかなる暗号資産の調整も痛みを伴うが、今回はむしろ心強いものだった。暗号資産は成熟しつつあるように感じる」と結論付けた。ステーブルコインに関するGENIUS法や、米国での永久先物（パーペチュアル）の導入といった規制面の進展も、市場の成長を示す要素として挙げられている。

同行はビットコインに対して長期的に強気な見方を維持しているものの、年末の価格目標である150,000ドルについては「市場の調整を鑑みると野心的に見える」と認め、短期的な見通しには慎重な姿勢を示した。