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ホルムズ海峡危機、2026年の海運株に追い風 運賃高騰で主要企業が恩恵
2026年に発生したホルムズ海峡を巡る地政学的緊張が、世界の海上輸送能力を著しく圧迫し、コンテナ運賃を急騰させている。Investing.comのデータによると、世界のコンテナ運賃指数は前年同期比で112%上昇し、大手海運会社の株価に大きな追い風となっている。
ホルムズ海峡の航行量が8割減
米国とイランの対立を背景に、主要なエネルギー輸送路であるホルムズ海峡を通過する船舶の数は、2026年2月の3,098隻から7月にはわずか554隻へと、80%以上も激減した。この供給制約は、すでに紅海ルートの迂回で逼迫していた世界のサプライチェーンにさらなる打撃を与えた。
需要の前倒しがピークに達するタイミングと重なったことで、実効的な輸送能力の不足が深刻化し、運賃の高騰を招く結果となった。
日本郵船など大手海運株が急騰
この運賃高騰は、特に大手コンテナ船社の収益を押し上げ、株価に直接的に反映されている。年初来（YTD）のリターンで見た主な上昇銘柄は以下の通り。
- 招商局能源運輸 (China Merchants Energy Shipping): +147.2%
- 海豊国際 (SITC International): +87.9%
- 川崎汽船: +66.5%
- 商船三井: +60.5%
- A.P. モラー・マースク (A.P. Møller-Mærsk): +59.8%
- 日本郵船: +52.0%
Ad中国の招商局能源運輸が最も高い上昇率を記録したほか、日本の大手3社も軒並み50%を超える上昇を見せており、市場の注目を集めている。
好調な業績と今後の懸念材料
株価上昇は単なるセンチメントの改善だけではなく、好調なファンダメンタルズに裏付けられている。業界大手のA.P. モラー・マースクは、2026年第2四半期に平均コンテナ運賃を前期比で32%引き上げた。これを受け、UBSは同社の2026年EBITDA（利払い・税・償却前利益）目標を、会社予想の最大125億ドルを上回る152億ドルへと上方修正している。
しかし、市場には懸念材料も浮上している。2026年8月の米国のコンテナ取扱量は前年同月比で-4.2%と予測されており、前倒し需要が失速し始めている兆候が見られる。さらに、一部の銘柄には過熱感も指摘されており、分析モデルは商船三井の株価が適正価値を32.3%下回る可能性を示唆している。
2027年には新造船の大量竣工が予定されており、紅海ルートが正常化すれば、供給過剰によって運賃が急落するリスクも存在する。投資家は、現在の追い風がいつまで続くか、慎重に見極める必要があるだろう。