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サムスン電子株の急落は長期的には買い好機＝KB証券
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KB証券は、サムスン電子の最近の株価下落はファンダメンタルズの悪化ではなく投資家心理の弱まりによるものであり、長期的な買いの好機を提供しているとの見方を示した。
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韓国のKB証券は、サムスン電子の最近の大幅な株価下落について、ファンダメンタルズ（基礎的条件）の悪化ではなく投資家心理の弱まりを反映したものであり、長期的な買いの好機を提供しているとの分析を水曜日のレポートで発表した。
過度な懸念が株価を圧迫
KB証券のアナリスト、ジェフ・キム氏は、AI（人工知能）投資の減速懸念からサムスン電子の株価が直近の高値から30%下落したと指摘。しかし同氏は、「AIインフラ分野の長期的な成長見通しと、業界の重要なファンダメンタルズである（半導体）不足は1カ月前から変わっていない」と述べ、今回の株価調整は「ファンダメンタルズの毀損よりも、過度に膨らんだ懸念」によって引き起こされたとの見解を示した。
2027年に「史上最悪」の半導体不足を予測
同行は、2027年には「半導体業界70年の歴史で最悪」のチップ不足が発生し、その状況は少なくとも2028年まで続くと予測している。この背景には、各社が広帯域メモリ（HBM）に特化した積極的な設備投資を行っているため、汎用DRAMの生産能力の増加が構造的に制限されることがあるという。
Ad- 全世界のDRAMウェハー生産に占めるHBMの割合は、2026年の15%から2027年には34%に上昇すると予想される。
- これにより、新たな生産能力の大部分がHBMに向けられ、汎用メモリの供給が逼迫する見通し。
AIデータセンター建設の加速
さらに、米国におけるAIデータセンター建設の加速も追い風になると分析。米連邦エネルギー規制委員会（FERC）が送電網への接続手続きを迅速化し、リードタイムを従来の5年から1～2年に短縮したことを指摘した。これによりAIデータセンターの展開ペースは2倍になると見込んでおり、メタ・プラットフォームズが2027年までに14GWのAIコンピューティングインフラを追加する計画を例として挙げた。