金価格、年初来の上昇分をほぼ消失 FRBタカ派姿勢と原油高が圧迫

金価格が急落し、米連邦準備制度理事会（FRB）のタカ派的な金融政策スタンスと、地政学的緊張による原油価格の高騰という二重の圧力により、年初からの上昇分をほぼ全て失った。短期的な下落圧力は強いものの、米国の財政赤字に対する懸念から、ウォール街では長期的な強気見通しも根強く残っている。

金価格を圧迫する二つの要因

金価格の急落は主に、FRBの金融引き締め観測とエネルギー価格の上昇という二つの要因によって引き起こされた。FRB議長がジャクソンホール会議でインフレ抑制を最優先する姿勢を改めて強調したことを受け、市場では利上げ観測が再燃した。

シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のデータによると、9月の利上げ確率は66%まで急上昇。これにより米国債利回りが上昇し、金利を生まない資産である金の保有機会費用が増大した。さらに、米国とイラン間の軍事的緊張の激化が原油価格を押し上げ、ブレント原油と米国産原油（WTI）は火曜日にそれぞれ4.6%、5.2%と大幅に上昇。エネルギー価格の高騰はインフレ期待をさらに高め、FRBの引き締め長期化観測を強めることで、金価格への下押し圧力となっている。

市場への影響

一連の動きは金融市場全体に波及している。金価格は重要なテクニカル指標である200日移動平均線を下回り、投資家の心理を冷え込ませた。これにより、金現物価格の年初来の上昇率は0.5%にまで縮小した。一方、銀価格は年初来で7.8%の下落となっている。

債券市場では世界的に利回りが急騰した。ロンドン証券取引所グループ（LSEG）のデータによると、米10年債利回りは4.798%に達したほか、日本の10年債利回りは30年ぶり、ドイツと英国の10年債利回りもそれぞれ15年ぶり、2008年以来の高水準を記録した。金利上昇への警戒感から、S&P500種株価指数やナスダック総合指数などの主要株価指数も下落した。

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長期的には5000ドルを見据える声も

短期的な逆風にもかかわらず、多くのアナリストは金に対する長期的な見通しを維持している。その背景には、米国の巨額な財政赤字、長期的なドル購買力の低下、各国中央銀行による外貨準備としての金購入、そして個人投資家のポートフォリオにおける金の配分が依然として低いことなど、構造的な要因がある。

ウォール街の大手金融機関は強気な見通しを崩していない。

• シティグループは、6～12ヶ月後の目標価格を1オンスあたり5,000ドルに据え置いている。
• ゴールドマン・サックスは、2026年末までに4,900ドルに達すると予測。
• モルガン・スタンレーは、2027年までに5,000ドルを突破する道筋が見えるとしている。

ブリッジウォーター・アソシエイツの創業者レイ・ダリオ氏のような著名投資家も、米国の債務問題に対するヘッジとして金の保有を推奨しており、短期的な価格変動にもかかわらず、金が長期的な価値貯蔵手段として見直されるとの期待が続いている。