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シティ、18%下落の半導体株に反発を予想 データセンター需要が牽引
シティは火曜日に顧客向けに発表した調査ノートで、夏に大幅な調整を経験した半導体株セクターが、今後反発に転じるとの見通しを示した。堅調なデータセンター需要と、これから活発になる業界カンファレンスが株価を支える要因になると分析している。
夏の調整局面と今後の見通し
同行の指摘によると、主要な半導体関連銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（SOX）は、夏場に18%下落した。これは「市場の高い期待と、利益成長の緩やかな減速」が背景にあるという。
しかし、シティは自社主催の「グローバルTMTカンファレンス」を控え、セクターの回復を予想している。同カンファレンスでは、AMD、マーベル・テクノロジー（MRVL）、ルメンタム（LITE）、アステラ・ラボ（ALAB）といった企業から前向きなコメントが期待されるとしている。
分野別で明暗分かれる需要動向
需要動向を分野別に見ると、強弱が混在している。シティの分析では、市場全体の34%を占めるデータセンター向け需要は引き続き力強い。また、全体の21%を占める自動車・産業分野も回復が続いている。
Ad一方で、市場の42%を占めるPCおよび携帯電話向けの需要は、メモリー価格の上昇や供給制約を背景に依然として弱い状況が続いていると指摘された。
CPUと製造装置への強気な予測
シティは、最近の決算発表や業界イベント「Hot Chips」の結果を受け、CPU（中央演算処理装置）市場に対してより強気な見方を採用した。2030年までのCPU市場規模予測を、従来の2025年時点の290億ドルから2370億ドルへと大幅に引き上げ、これは年平均成長率（CAGR）で52%に相当する。この予測は、AMD、アーム、エヌビディアといった主要企業の予測を上回る水準だ。
この「CPUルネサンス」の主要な受益者としてAMDを挙げ、インテルがそれに続くと見ている。さらに、ハイパースケーラー（大規模データセンター事業者）による旺盛な設備投資を理由に、半導体製造装置（WFE）への支出見通しも上方修正した。2028年のベースケースを従来の2500億ドルから2570億ドルに、強気シナリオでは3000億ドルに迫る可能性があるとした。