AIバブル崩壊なら英国株は他市場を上回る可能性＝キャピタル・エコノミクス

米国のハイテク株が最近売られる中、調査会社キャピタル・エコノミクスは、人工知能（AI）を巡るバブルが崩壊した場合、英国の株式市場は多くの主要市場よりも底堅さを発揮する可能性があるとの見方を示した。

同社の市場エコノミスト、ジョー・マーハー氏は顧客向けノートで「AIが煽った株式バブルが崩壊過程にあるとすれば、英国株式市場はドットコム・クラッシュ後とは異なり、多くの競合市場よりも持ちこたえるだろう」と指摘した。

AIバブル崩壊への耐性、3つの理由

キャピタル・エコノミクスは、今回の状況が2000年のドットコム・バブル崩壊時とは異なるとし、英国市場の相対的な強さの背景として3つの理由を挙げている。

• ハイテク分野への低いエクスポージャー: ドットコム・バブル崩壊前、MSCI英国指数に占めるIT・通信サービスセクターの割合は約30%だったが、現在はわずか3%程度に過ぎない。このため、ハイテク株の調整が英国市場全体に与える影響は限定的だとみられる。
• 経済の底堅さ: ドットコム・バブル崩壊は2001年の米国景気後退によって深刻化したが、今回は米国経済が底堅さを維持すると予想されており、世界的な株価下落を抑制する効果が期待される。
• 米ドルの下落予測: AIブームが終焉すれば、米連邦準備制度理事会（FRB）が金融緩和に転じ、米国への資本流入が減少することで、米ドルが英ポンドなどに対して下落する可能性が高い。これはドル建てで見た英国資産の価値を支える要因となる。

ドットコム・バブル崩壊時との比較

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2000年3月のドットコム・バブルのピークから、MSCI英国指数はドル建てで約40%下落した。これはMSCI米国指数の下落率（約50%）よりは小幅だったものの、英国市場も大きな打撃を免れなかった。

しかし、マーハー氏は「当時、ハイテク株の調整は英国株式市場の重荷となったが、現在の最小限のハイテク・エクスポージャーとディフェンシブな構成は、市場を有利な立場に置くだろう」と分析している。

市場の見通しと注意点

キャピタル・エコノミクスは、AIバブルが今後1年以内に崩壊すると予測しており、「そのプロセスはすでに始まっている可能性がある」とも指摘している。

また、英国株が最近見せた底堅さの一部は、中東情勢の緊迫化による原油高でエネルギー株が、また市場の変動で金融株が恩恵を受けた側面もある。同社は、こうした追い風が近く弱まる可能性も示唆している。