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FRBの利上げ、歴史が示す3つの投資戦略 - シティ分析
米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げが目前に迫る中、シティは投資家向けノートで、過去の利上げ局面から得られる3つの重要な教訓を提示しました。同行は、最初の利上げが必ずしも株式の強気相場を終わらせるものではないと分析しています。
利上げ後の株式市場の動向
シティが1970年代まで遡って分析したところ、世界の株式市場は利上げ開始直後に不安定になるものの、12ヶ月後には上昇に転じる傾向が見られました。最初の利上げから3ヶ月間で株価が上昇したのは全体の3分の1に過ぎないものの、12ヶ月後には大半のケースで上昇し、平均上昇率は約7%に達したといいます。
同行は「最初の利上げが株式の強気相場を終わらせるわけではない」と指摘。初期のボラティリティは1年という期間で見れば「押し目買い」の好機となる一方、米国債を売却することが有利に働く傾向があったとしています。
地域別・セクター別の投資戦略
歴史的に、利上げ局面では投資対象の地域的なローテーションが起こりやすいとされています。シティによると、米国株は一貫してアンダーパフォームする一方、日本株や欧州株がアウトパフォームする傾向があります。新興国市場では、ブラジルやインドが市場を牽引し、中国は出遅れる傾向が見られるとのことです。
Adセクター戦略としては、バリュー株への投資を強め、次いで景気敏感株にシフトすることが推奨されています。このセクター・ローテーションは、前述の地域的なトレンドとも整合性が取れているとシティは分析しています。
背景と今後の見通し
シティのエコノミストは、今週の利上げを予想しており、これは世界的な金融政策の転換点の一部と見なされています。同行は、日本銀行や欧州中央銀行（ECB）、イングランド銀行による追加利上げも視野に入れています。こうした中、米10年物国債の利回りは5%を上回って推移しています。
シティは、地政学的リスクによるスタグフレーションの懸念から短期的な警戒は必要としつつも、企業収益の拡大を背景に、世界株式は2027年半ばまで上昇を続けるとの見方を維持しています。