シティ、AI支出の恩恵を受けるソフトウェア株トップ3を発表

シティは最新の分析で、ソフトウェアセクターにおけるトップピックとしてMongoDB (MDB)、Snowflake (SNOW)、Palantir (PLTR)の3社を挙げました。選定の背景には、企業のAI関連支出が、明確な投資対効果（ROI）を実証できる一部のプラットフォームに集中しているという見方があります。

AI支出の集中が選定の鍵

シティの分析によると、ソフトウェア業界全体の支出が広範に加速しているわけではなく、資金は一部のインフラプロバイダーに集まる傾向が強まっています。特に、クラウドネイティブでAIに対応したアーキテクチャへの移行を支える企業が、その恩恵を享受していると指摘しています。

一方で、多くの汎用的なアプリケーションソフトウェアはROIの観点から厳しい評価に直面しており、予算が整理・統合される対象となっています。この二極化が、今回の銘柄選定の重要な背景となっています。

トップピック3銘柄

シティが選定した3社は、いずれもクラウドとデータインフラ分野で強みを持ち、企業のAI投資を取り込む上で有利な立場にあると評価されています。

MongoDB (MDB)

クラウドデータベースプラットフォーム「Atlas」が市場シェアを拡大している点をシティは評価しています。企業がレガシーなデータベースからクラウドネイティブなAI対応アーキテクチャへとワークロードを移行する大きな流れを捉えていることが強みです。ベクトル検索やAIアプリケーション開発の需要が顧客基盤の拡大を後押ししており、これがMongoDBの持続的な成長ドライバーになると見られています。

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Snowflake (SNOW)

企業のAI主導によるインフラ構築の恩恵を受けるもう一つの主要企業として位置付けられています。同社の「AI Data Cloud」とコンピュートレイヤー「Cortex」は、AI関連のデータ消費量の増加を取り込む上で有利な立場にあります。シティは、Snowflakeが支出が実際に加速しているクラウドおよびデータインフラ分野の明確な勝者であると分析しています。

Palantir (PLTR)

データインフラとAI活用支援における役割が評価され、トップピックに選ばれました。AI関連予算が測定可能なROIを実証できるプラットフォームに集約される中で、同社は有利なポジションにあるとシティは指摘します。最近では、Rackspace Technologyとの提携や、メキシコ最大の保険会社GNP Segurosとの契約拡大を発表しています。

市場への示唆

シティの分析は、ソフトウェアセクター内での投資先の選別がますます重要になっていることを示唆しています。AIという大きなトレンドの中でも、実際に企業の予算配分が増加しているデータインフラ層に深く関与し、明確な価値を提供できる企業が市場の勝者となる可能性が高いことを浮き彫りにしています。