英FTSE100反落、ホルムズ海峡めぐる緊張激化で原油価格は急騰

13日のロンドン株式市場で、主要株価指数のFTSE100は小幅に反落して引けた。トランプ前米大統領がホルムズ海峡の直接管理に言及したことなどを受け、中東の地政学リスクが急速に高まり、原油価格が急騰したことが市場の重しとなった。

市場概況：地政学リスクが重しに

Investing.comによると、FTSE100指数は0.10%安で取引を終えた。一方、他の欧州市場はまちまちで、独DAX指数は0.10%高、仏CAC40指数は0.11%高となった。

市場の反応が最も顕著だったのはコモディティ市場だ。中東情勢の緊迫化を直接反映し、原油価格は急騰した。

• 国際的な指標である北海ブレント原油は3.6%上昇し、1バレル78.72ドル
• 米国のWTI原油も3.4%上昇し、1バレル73.87ドル

為替市場では、英ポンドが対米ドルで軟調に推移し、GBP/USDは0.10%安の1.3394を付けた。通常、有事の際に買われる安全資産の金は売られ、金先物は1.1%下落した。

背景：ホルムズ海峡をめぐる米・イランの対立

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今回の市場の動揺は、米軍がイランに対して新たな攻撃を実施したことが発端。これに対し、イラン側もホルムズ海峡を航行する船舶への「警告射撃」や、バーレーンとオマーンにある米軍関連施設への報復攻撃を行ったと主張している。

こうした中、トランプ前米大統領が米フォックス・ニュースのインタビューで、米国は「ホルムズ海峡を直接管理し、その警護役になるべきだ」と発言。世界で最も重要な石油輸送の要衝をめぐる緊張を一層高める形となった。

市場へのインプリケーション

ホルムズ海峡は世界の海上石油輸送量の約5分の1が通過する戦略的要衝であり、ここでの紛争は世界経済に深刻な影響を及ぼす。原油価格の急騰は、インフレ圧力を高め、企業のコスト増につながるため、株式市場全体にとってはマイナス材料となる。

投資家の間ではリスク回避姿勢が強まっており、エネルギー関連株は恩恵を受ける可能性があるものの、幅広い銘柄には売り圧力がかかりやすい。イラン情勢をめぐる不透明感は当面続くとみられ、原油価格と株式市場のボラティリティが高い状態が続く可能性がある。