Nvidia、AI需要の裾野拡大とロードマップの順守を強調 シティが投資家との対話内容を報告

米金融大手シティがNvidiaのIR（インベスター・リレーションズ）部門との対話内容をまとめたレポートによると、同社はAIインフラのロードマップが計画通り進んでおり、顧客セグメント全体で需要が引き続き好調であることを投資家向けに説明した。この報告は、AI関連投資の動向や競争激化がNvidiaの製品計画、収益性に与える影響を市場が注視する中で発表された。

需要の拡大とロードマップの健全性

Nvidiaは、AIインフラ投資の牽引役が当初のハイパースケーラー（大手クラウド事業者）から、AI研究所や政府・国家関連の顧客、企業のオンプレミス導入へと拡大していると指摘。物理的なAIの導入が加速するにつれ、これらの新しい顧客層が市場でより大きな割合を占めるようになるとの見通しを示した。

製品ロードマップについては、次世代の「Rubin Ultra」が完全に計画通りであること、またComputexで発表されたNVLinkドメインアーキテクチャに変更がないことを確認した。シティは、Nvidiaが供給が制約されているDRAMメモリへの強力なアクセスを確保している点を評価し、同社をデータセンター向け半導体銘柄の中で引き続きトップピックに挙げている。

技術的優位性とエネルギー効率

技術面では、ネットワーク製品「Spectrum-X」で採用されているCPO（光半導体パッケージ）がすでに生産段階にあり、顧客からの採用率も高いと報告。2028年に予定されている「Feynman」プラットフォームからは、顧客がCPOまたは銅線インターコネクトを選択できるようになるという。

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また、ジェンスン・フアンCEOが最近言及した「1ギガワットの電力で1000億ドル相当のコンピューティング能力」という発言について、これはインフラコストではなく、将来のエネルギー効率の向上見込みを反映した数値であると説明した。現行システムでは1ギガワットあたり300億～400億ドルの収益を生み出すのに対し、「Blackwell」のような新世代GPUは「Hopper」世代と比較して電力効率が大幅に向上しているという。

財務戦略と市場での立ち位置

Nvidiaは財務戦略についても言及し、以下の点を再確認した。

• 今年のキャッシュフローの50%を株主に還元する目標を維持。
• 自社株買いは将来的に増加する可能性がある。
• 売上総利益率のガイダンスは70%台半ばで維持。
• 最近の250億ドルの起債は、財務の柔軟性を高めることが目的。

同社はまた、自社開発のAIモデル「Nemotron」や「Cosmos」について、最先端モデル開発企業と競合するのではなく、企業や政府によるAI導入を支援することを目的としていると述べた。AIチップの新興企業d-Matrixとの協業については正式に発表していないものの、サードパーティ技術のプラットフォームへの統合には前向きな姿勢を示した。