メモリー不足、2027年まで継続か 中小スマホ・PCメーカーは設計変更で対応

スマートフォンやノートPCを手がける独立系の中小メーカーが、長期化するメモリーチップの供給不足に備えている。ロイター通信が9月16日に報じたところによると、この不足は少なくとも2027年まで続くと予想されており、各社は製品の再設計、偽造チップの検査、消費者へのコスト転嫁といった対策を講じている。

2027年まで続く供給不足

業界関係者によれば、問題は価格だけでなく、チップの入手可能性そのものにある。オランダのスマートフォンメーカーFairphoneのレイモンド・ファン・エックCEOは「割り当てがなければ、そもそも競争に参加できない」と指摘する。大手メモリーメーカーSKハイニックスのCEOは7月、2027年は「供給面で業界史上最悪の年になる」との見通しを示し、需要が供給能力を上回る状況は2030年以降も続く可能性があると警告した。

この供給不足は、特に低価格帯のデバイス市場に深刻な影響を与えている。調査会社カウンターポイント・リサーチは6月、今年のスマートフォン出荷台数が過去最大の下げ幅となる前年比13.9%減の10億8000万台に落ち込むと予測。メモリーコストの高騰により、エントリーレベルの製品の製造が採算に合わなくなっていることが背景にある。

中小メーカーの苦境と対応策

中小メーカーは、大手のように大量の在庫を確保する資金力に乏しい。米国のノートPCメーカーFrameworkのニラヴ・パテルCEOによると、昨年末に需給のミスマッチが明らかになって以降、各社が在庫確保に奔走したことで不足がさらに深刻化したという。同社は最終的な価格や納期、数量が不確定なまま、キャンセル不能な注文をかなり前もって行うことを余儀なくされている。

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こうした状況に対応するため、各社は様々な工夫を凝らしている。

• 製品設計の変更: フィンランドのJollaは、マザーボードを2種類設計し、統合型チップと個別チップを状況に応じて使い分けられるようにした。Frameworkはメモリーをモジュール式にしており、顧客が古い機器から取り出したメモリーを再利用できる。
• 品質管理の強化: Jollaは、再生品が新品として再販されることを防ぐため、受け取ったチップの全バッチに対してサンプルを厳しくテストしている。
• コスト転嫁: 各社の対応は分かれており、Frameworkはコスト上昇を迅速に価格に反映させ、Jollaは有償のメモリーアップグレードを追加した。一方、Fairphoneは現時点で価格を据え置いている。

メモリー価格の動向

調査会社トレンドフォースによると、今四半期のDRAM契約価格は13〜18%の上昇が見込まれている。Fairphoneのファン・エック氏によれば、約400ドルのスマートフォンでは、メモリーが部品コスト全体の60%近くを占めることもあるという。価格と供給の両面からの圧力が、今後数年間にわたり中小メーカーの経営を圧迫し続ける見通しだ。