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クローガー、第2四半期は増益も売上見通しを下方修正 消費者需要に懸念
米食品スーパー大手クローガーが発表した第2四半期決算は、調整後1株当たり利益（EPS）が市場予想を上回ったものの、売上高の伸びは大幅に鈍化し、通期の売上高見通しを下方修正した。コスト削減によって利益は確保された形だが、消費者需要の弱さが今後の業績の重しとなる可能性が示された。
利益率改善も、売上高の伸び悩みが鮮明に
クローガーの第2四半期決算によると、売上高は346億ドルと、市場予想の346.5億ドルをわずかに下回った。一方、調整後EPSは前年同期比5%増の1.09ドルとなり、市場予想（1.06ドル）を上回った。
利益面では、Eコマース、リテールメディア、調達コスト削減などが寄与し、売上総利益率は13ベーシスポイント改善した。調整後のEコマース売上高は20%、リテールメディア事業は24%の成長を遂げた。しかし、事業の根幹である燃料を除く既存店売上高の伸びはわずか0.2%にとどまり、顧客の需要が弱まっていることが浮き彫りとなった。
通期売上高見通しを下方修正
同社は通期の調整後EPS見通しを5.10〜5.30ドルに据え置いたが、燃料を除く既存店売上高の成長率見通しは、従来予想の1%〜2%から0.2%〜0.8%へと大幅に引き下げた。
Ad会社側はこの下方修正の理由として、インフレ抑制法（IRA）に起因する薬局部門への逆風や、消費者の慎重な姿勢、鶏卵価格の下落などを挙げている。利益見通しを維持したことは、コスト管理によって収益性を守る自信の表れとみられるが、売上高の勢いが失速していることへの懸念は拭えない。
市場の評価と今後の注目点
今回の決算は、投資家にとって強弱入り混じる内容となった。強気な見方をすれば、コスト削減、リテールメディア事業の成長、自社株買いなどが利益を下支えすると解釈できる。一方、悲観的な見方をすれば、本業である売上高の成長エンジンが勢いを失っており、コスト削減策だけではいずれ限界が来ると考えられる。
今後の重要なカタリスト（材料）は以下の通りとなる。
- 10月20日の投資家向け説明会: 価格戦略やコスト削減、成長見通しに関する長期的な方針が示される予定で、市場は具体的な目標値を求めている。
- 11月26日の第3四半期決算: 既存店売上高や利益率の動向が引き続き焦点となる。
- 自社株買いの進捗: 上半期に約12億ドルの自社株買いを完了しており、下半期も継続する見込み。これはEPSを支えるが、客足の回復に取って代わるものではない。