米国債・独国債利回りが高止まり、中東情勢緊迫化でインフレ懸念

中東における地政学的緊張の劇的な高まりを受け、米国およびユーロ圏の国債利回りは9日、数週間ぶりの高水準付近で推移した。原油価格の急騰がインフレ懸念を再燃させ、債券市場では売りが優勢となっている。

主要国債利回りが急上昇

金融市場の借入コストの指標となる米10年国債利回りは、8日に付けた5月21日以来の高値である4.60%をわずかに下回る4.58%付近で高止まりした。金融政策見通しに敏感な米2年国債利回りも、約1ヶ月ぶりの高値圏となる4.2%近辺で推移している。

欧州でも同様の動きが見られ、ユーロ圏の指標であるドイツ10年国債（ブンデス債）利回りは5月下旬以来の高水準となる3.06%近辺を維持。この2日間の急激な利回り上昇（価格は下落）により、ここ数週間の債券市場の上昇分は帳消しとなった。

原油高騰がインフレ懸念を直撃

今回の債券売りを主導しているのは、米国とイランの対立激化である。トランプ米大統領がイランとの暫定和平合意の「終了」を宣言し、重要な輸送路であるホルムズ海峡の支配を維持するために米軍が空爆を実施したと報じられた。

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この情勢緊迫化は、原油価格の高騰という形で債券市場に直接的な影響を及ぼしている。世界の石油消費量の約5分の1が通過するホルムズ海峡での供給途絶リスクが意識され、原油価格が急騰。エネルギー価格の上昇はコストプッシュ型のインフレを誘発するとの見方が広がり、債券の固定金利の価値が目減りすることを嫌気した売りが加速した。

市場心理は一変

ほんの数日前まで、債券市場は比較的落ち着きを取り戻していた。欧州中央銀行（ECB）当局者らがインフレは持続的に鈍化しているとの見解を示し、市場に安心感が広がっていたためだ。8日に公表された米連邦公開市場委員会（FOMC）の6月会合議事要旨で、将来の利上げの必要性を巡り政策担当者の意見が割れていたことが示された際も、一時的に市場を落ち着かせる場面があった。

しかし、中東情勢の急変はこうした楽観的な見方を吹き飛ばした。市場の焦点は中央銀行の金融政策から、地政学的リスクとそれがもたらすインフレ圧力へと急速にシフトしており、投資家はインフレリスクを改めて織り込む動きを強めている。