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ドイツ国債、米インフレ鈍化と中東リスクの綱引きで週間ではまちまち
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ドイツ国債市場は、データ発表が相次いだ今週、相反する材料が交錯し、まちまちな展開で取引を終えた。短期債は3週間ぶりに価格が下落（利回り上昇）した一方、指標となる10年債は週後半に買い戻され、週間ではほぼ横ばいとなった。
短期債の重荷となった地政学リスクと国内インフレ
金利動向に敏感な独2年物国債（シャッツ）の利回りは金曜日に2.773%まで上昇し、週間の上昇を記録した。週初には、ペルシャ湾のホルムズ海峡を巡る米国とイランの外交的対立が激化し、原油価格が1バレル89ドルに迫ったことが売り圧力となった。
エネルギー価格の上昇懸念に加え、7月のドイツ消費者物価指数（CPI）改定値が前年同月比2.8%の上昇で確定し、サービス・エネルギーコストの高止まりが示されたことも、欧州中央銀行（ECB）による積極的な金融緩和期待を後退させ、短期債の価格を押し下げる要因となった。
米国のディスインフレが長期債を支援
Ad一方、週後半には長期債が大きく買い戻された。米国の消費者物価指数が市場予想の範囲内にとどまり、生産者物価指数が前月比横ばいとなったことで、世界的な金利上昇への不安が和らいだ。
この結果、市場が織り込む米連邦準備制度理事会（FRB）による9月の利上げ確率は、前週の約67%から約35%へと低下した。この米国のディスインフレの兆候が欧州の国債市場にも安心感をもたらし、独10年物国債（ブント）は3日続伸した。10年債利回りは週間ではほぼ変わらずの3.14%近辺で取引を終えた。
今後の展望
欧米の金融政策の方向性がある程度織り込まれたことで、債券市場の投資家は当面、模様眺めの姿勢に転じている。今後は、中東のエネルギー市場の動向や欧州各国の追加的なインフレ指標が焦点となる。長期金利が低下基調を維持できるか、あるいは原材料コストの圧力が再び利回りを夏の高値圏へと押し上げるかが注目される。