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米国大型株5銘柄、グレアム指標で本源的価値を大幅に下回る水準に
バリュー投資の始祖として知られるベンジャミン・グレアムの評価モデルに基づくと、現在5つの米国大型株がその本源的価値から大幅なディスカウント水準で取引されていることが分かった。Investing.comの分析によると、これらの銘柄は99%から216%の上昇余地があると算出されており、市場価格が理論価値の半分以下であることを示唆している。
グレアムの投資基準を満たす銘柄
グレアムは、投資における「安全域」を確保するため、株価収益率（PER）が15倍以下、株価純資産倍率（PBR）が1.5倍以下の銘柄を推奨した。今回抽出された5銘柄はすべてこの基準をクリアしている。
- チャーター・コミュニケーションズ (CHTR): 上昇余地 +215.9% (PER 3.5倍, PBR 1.1倍)
- リンカーン・ナショナル (LNC): 上昇余地 +188.3% (PER 3.9倍, PBR 0.9倍)
- ホワイト・マウンテンズ・インシュアランス (WTM): 上昇余地 +121.9% (PER 5.0倍, PBR 1.0倍)
- ルネッサンス・リ (RNR): 上昇余地 +113.3% (PER 5.2倍, PBR 1.2倍)
- CNXリソーシズ (CNX): 上昇余地 +98.9% (PER 5.6倍, PBR 1.1倍)
割安評価の背景にある市場の懸念
これらの銘柄が割安で放置されている背景には、それぞれ固有の課題に対する市場の懸念がある。例えば、ケーブルテレビ事業を手掛けるチャーター・コミュニケーションズは、ストリーミングサービスの台頭による「コードカッティング」という構造的な逆風に直面している。
Ad保険会社のリンカーン・ナショナルやルネッサンス・リなどは、大規模な自然災害などによる損失で収益が大きく変動するリスクを常に抱えており、市場は本質的にこれらの銘柄を割り引いて評価する傾向がある。ただし、リンカーン・ナショナルは3.9%の配当利回りを提供している。
天然ガス開発のCNXリソーシズは、エネルギー価格の景気循環性に業績が左右されるため、株価指標は恒常的に低く抑えられがちだ。
グレアム式評価の限界と投資家の課題
グレアムの評価式は、安定した収益と成長を前提としており、景気循環型や構造的な課題を抱える企業の価値を過大評価する可能性がある点には注意が必要だ。
今回挙げられた銘柄の「安全域」がこれほど広いのは、まさに市場が現在の収益の質や持続性に疑問を抱いているからに他ならない。この市場心理と理論価値とのギャップをどう判断するかが、バリュー投資家にとっての核心的な課題となる。