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モルガン・スタンレー調査：欧州不動産セクター、年初来2%高も市場全体には劣後
モルガン・スタンレーが発表した欧州不動産セクターに関する最新のレポートによると、同セクターのパフォーマンスは年初来でプラス圏にあるものの、より広範な株式市場には後れを取っていることが明らかになった。投資家にとっては、セクター内の格差や割安なバリュエーションが注目点となる。
市場全体に劣後するパフォーマンス
同行のレポートによれば、欧州不動産セクターの年初来の上昇率はユーロ建てで2%となり、MSCI欧州指数の10%上昇を大幅に下回った。配当を含む株主総利回り（TSR）ベースでも、不動産セクターが6%だったのに対し、MSCI欧州指数は12%のリターンを記録した。
このデータは、金利動向やマクロ経済環境への懸念から、投資家が不動産セクターに対して慎重な姿勢を維持していることを示唆している。一方で、英国市場は異なる様相を呈しており、現地通貨建てで不動産株が10%上昇し、英国株式市場全体の9%上昇をわずかに上回った。
サブセクター間で明暗
セクター全体がアンダーパフォームする中でも、サブセクターごとのパフォーマンスには大きなばらつきが見られた。年初来で最も好調だったのは物流および小売関連の不動産だった。一方で、住宅およびセルフストレージ分野は出遅れている。
Adこの格差は、eコマースの拡大による物流施設への根強い需要や、実店舗への客足回復を背景とした小売不動産の底堅さを反映している可能性がある。投資家は、セクター全体を一括りにするのではなく、個別の分野のファンダメンタルズを精査する必要がある。
割安感と今後の見通し
バリュエーション面では、欧州不動産セクターは純資産価値（NAV）に対して29%のディスカウントで取引されている。これは過去の平均ディスカウント率である17%を大幅に上回っており、市場の悲観的な見方を浮き彫りにしている。NAVのバリュエーション格差はここ数カ月で著しく拡大し、10年平均を上回る水準で推移している。
モルガン・スタンレーは、2026年の資産価値の伸びについて、調査対象の英国株で平均2%、欧州大陸では1%になると予測している。同レポートは、NAVディスカウント、配当利回り、EPS利回りなどのバリュエーション指標に加え、GDP成長率や金利、インフレなどのマクロ経済データと不動産市場との相関関係も分析している。