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米株価指数先物、FRBのタカ派姿勢受けた下落から反発
Summary
米連邦準備制度理事会（FRB）がタカ派的な利上げを発表し前日に下落した米国市場で、株価指数先物は時間外取引で反発した。中東情勢の緩和期待による原油価格の下落も相場を支えている。
米連邦準備制度理事会（FRB）が3年ぶりの利上げに踏み切り、タカ派的な姿勢を示したことで前日に下落した米国株式市場だが、木曜夜の時間外取引で株価指数先物は反発した。中東情勢の緊張緩和への期待から原油価格が下落したことも、投資家心理を支える要因となっている。
FRBの利上げとタカ派的な見解
前日のウォール街では、FRBが政策金利を25ベーシスポイント引き上げ4.0%とすることを決定したことを受け、主要株価指数は下落した。今回の利上げは3年ぶりとなる。
FRBのケビン・ウォルシュ議長は会合後の記者会見で、インフレは依然として「高すぎる」と述べ、金融環境は十分に引き締まっていないと警告し、タカ派的なトーンを強調した。ウォルシュ議長は将来の具体的な金融政策の道筋（フォワードガイダンス）を示さなかったものの、市場ではインフレ抑制に向けたさらなる利上げを示唆したものと広く解釈された。
金利上昇は、特に近年の株式市場の上昇を牽引してきたハイテク銘柄にとって逆風となる。これに対し、ドナルド・トランプ大統領はFRBの決定後、金利は「高すぎる」とし、「1%以下であるべきだ」とソーシャルメディアへの投稿で述べ、金融引き締めに反対する姿勢を示した。
時間外取引での反発と地政学リスクの緩和
Ad東部時間午後8時過ぎの時点で、S&P500種先物は0.48%高、ナスダック100先物は0.67%高、ダウ平均先物は0.50%高となった。特にナスダック先物の上昇は、前日に売られたテクノロジー株への買い戻しを示唆している。
市場心理の改善には、ロイター通信が報じた米国とイエメンのフーシ派による秘密協議も寄与した。この報道は中東の地政学的リスクが緩和されるとの期待を呼び、原油価格の急落につながったことが、株式市場にとって追い風となった。
個別銘柄の動向
時間外取引では、個別の好材料で大きく動いた銘柄も見られた。
- スナップ (Snap Inc.): 拡張現実（AR）グラスを法人市場に投入するため、エヌビディアやアマゾンなどとの提携を発表し、株価は2.5%上昇した。
- ジェネラック・ホールディングス (Generac Holdings Inc.): アマゾンとの電力供給契約の一環として、アマゾンが同社株を最大3億4000万ドル相当購入できるワラントを付与されたことを受け、株価は30%以上急騰した。