米株価指数先物、まちまち CPIと銀行決算控え、中東情勢の緊迫化を警戒

7月14日の取引開始前の時間外取引で、米国の主要株価指数先物はまちまちな動きとなっている。投資家は、同日発表される6月の消費者物価指数（CPI）と、JPモルガン・チェースなどを皮切りに本格化する第2四半期決算シーズンを注視している。さらに、中東の地政学的リスクが原油価格を押し上げ、相場の重しとなっている。

主要経済指標と決算発表

市場の最大の注目点は、米東部時間午前8時30分に発表される6月のCPIだ。インフレの鈍化が予想されているものの、エネルギー価格の再上昇リスクがその影響を相殺する可能性が指摘されている。

また、JPモルガン・チェース、ゴールドマン・サックス、ウェルズ・ファーゴ、シティグループが同日に第2四半期決算を発表する。これらの大手銀行の業績は、米国企業全体の健全性を占う試金石と見なされており、今年に入り約10%上昇したS&P 500種株価指数の上昇基調が続くかを試す重要な材料となる。

中東情勢の緊迫化とインフレ再燃リスク

米国とイランの対立激化が、市場に新たな不確実性をもたらしている。米軍によるイランへの3夜連続の攻撃や、ホルムズ海峡を通過する貨物船への20%の追加料金賦課の可能性が報じられ、原油先物価格は4週間ぶりの高値に急騰した。

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スイスクオート銀行のシニアアナリスト、イペク・オズカルデスカヤ氏は「ガソリン価格はすでに6月の水準を上回っており、次回のインフレ報告は再び熱を帯びることを意味する。そのため、今日のCPIの数値は、再燃する地政学的緊張よりも重要度が低いかもしれない」と指摘している。

FRBの金融政策と市場の動向

金融政策を巡っては、13日にFRBのクリストファー・ウォラー理事が、インフレ率が2%目標を大幅に上回り続ける場合、「近い将来」の利上げが必要になる可能性を示唆し、タカ派的な姿勢を表明した。CMEのFedWatchツールによると、市場が織り込む7月29日の会合での0.25ポイント利上げの確率は、前日の34%から43%に上昇している。

米東部時間午前5時13分時点で、ダウ平均先物（E-mini）は0.22%安、S&P 500先物（E-mini）は0.01%安と小幅に下落。一方、ハイテク株中心のナスダック100先物（E-mini）は、前日の大幅下落から反発し0.48%高で推移している。前日急落した半導体関連株も、iシェアーズ・セミコンダクターETFが2.4%上昇するなど、落ち着きを取り戻している。