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エヌビディア、AI需要拡大とロードマップの順調さを強調 シティが投資家との対話内容を報告
シティバンクがエヌビディアの投資家向け広報（IR）部門との対話内容をまとめたレポートによると、同社はAIインフラの製品ロードマップが計画通り進んでおり、顧客層全体で需要が引き続き好調であることを投資家向けに説明した。投資家は、AIへの巨額投資がハイパースケーラーから一般企業や政府系顧客へと拡大しているかどうかの兆候を注視している。
製品ロードマップとAI需要の現状
エヌビディアはシティに対し、次世代プラットフォーム「Rubin Ultra」のロードマップは完全に計画通りであり、変更はないと伝えた。また、AIインフラ需要は当初ハイパースケーラーが牽引していたものの、過去2年間でAI研究所、政府系顧客、企業のオンプレミス導入が勢いを増しており、今後市場に占める割合はさらに拡大するとの見通しを示した。
同社は、ネットワーク技術に関しても以下のように説明している。
- スケールアウト・ネットワーキング向けのCPO（コパッケージド・オプティクス）は、すでに「Spectrum-X」で生産されており、顧客からの採用も進んでいる。
- 2028年に予定されている「Feynman」プラットフォーム以降、顧客はCPOまたは銅線インターコネクトのいずれかを選択できるようになる。
収益性とエネルギー効率に関する見解
Ad財務面では、70%台半ばとする売上総利益率のガイダンスを維持。また、今年キャッシュフローの50%を株主に還元する目標を改めて示し、自社株買いは将来的に増加する可能性があるとした。最近の250億ドルの起債については、財務の柔軟性を高めることが目的だと説明している。
さらに、ジェンスン・フアンCEOが最近言及した「1000億ドルのコンピューティング能力が最終的に1ギガワットの電力で実現可能になる」との発言について、これはインフラコストではなく、将来のエネルギー効率の向上目標を反映したものであると明確化した。同社によれば、「Blackwell」のような新しいGPU世代は、現行の「Hopper」に比べて大幅に電力効率が向上しているという。
市場での立ち位置とアナリスト評価
エヌビディアは、オープンソースとプロプライエタリ（独自開発）のAIモデルはいずれもエコシステムで重要な役割を果たすとの見解を示した。自社開発の「Nemotron」や「Cosmos」といったモデルは、最先端モデル開発者と競合するのではなく、企業や政府によるAI導入を支援することを目的としているという。
シティは、エヌビディアが供給が制約されているDRAMメモリへの強力なアクセスを確保していることなどを理由に、同社をデータセンター向け半導体銘柄の中で引き続きトップの「買い」推奨銘柄としている。