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メトロバンク株が急落、過去最高益も自己資本比率の悪化を嫌気

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英国のメトロバンクの株価は、2026年6月30日を期末とする上半期決算の発表を受け、8.6% の大幅安となった。税引前基礎利益が過去最高を記録した一方で、自己資本比率が悪化したことが投資家の懸念を招いた。
過去最高益と悪化する自己資本
同行が発表した決算によると、税引前基礎利益は前年同期比34%増の6,100万ポンドに達し、過去最高を更新した。また、2026年第4四半期までに有形株主資本利益率(ROTE)を13%超にするという通期見通しも維持した。
しかし、市場は利益の伸びよりも財務の健全性を示す指標の悪化を重く見た。主要な自己資本比率は軒並み低下した。
- 普通株式等Tier1(CET1)比率: 12.3%(前年同期比50ベーシスポイント低下)
- Tier1(中核的自己資本)比率: 15.8%(同80ベーシスポイント低下)
- 総自己資本比率+MREL比率: 25.3%(同170ベーシスポイント低下)
急成長の裏側にある懸念
Ad自己資本比率低下の主な要因は、積極的なバランスシートの拡大にある。中核となる貸出残高が前年同期比で43% という記録的な伸びを示した結果、リスク加重資産が前年の60億ポンドから70億3,800万ポンドへと膨らんだ。これにより、利益が増加したにもかかわらず、機械的に自己資本比率が押し下げられた形だ。
さらに、総資産が4%増の170億2,500万ポンドとなった一方で、顧客預金は1%減の132億1,600万ポンドとなり、資金調達面での若干の懸念も加わった。
市場の反応と背景
この日の市場では、英国経済全体に影響を及ぼすような大きな経済指標の発表はなく、メトロバンク株の急落は決算内容に起因する個別要因によるものだった。市場の反応は、典型的な「利益は好調だが、バランスシートの質が懸念される」というパターンを反映している。
メトロバンクは2023年に資本危機を経験して以降、投資家からの信頼回復に努めてきた経緯がある。そのため、たとえ成長が原動力であったとしても、自己資本比率の低下を示す兆候は投資家の厳しい目にさらされやすく、今回の大きな株価下落につながったとみられる。