金価格が下落、中東情勢緊迫化でインフレ再燃懸念 米CPIに注目

週明けの金相場は下落した。週末に米国とイランの軍事衝突が再び発生したことで原油価格が急騰し、インフレが再燃するとの懸念が浮上。これにより、米連邦準備制度理事会（FRB）がタカ派的な金融政策を維持するとの見方が強まり、金利を生まない金の重しとなっている。

日本時間月曜午前10時（米東部時間日曜午後9時）時点で、金現物価格（XAU/USD）は1.19%安の1オンス=4,072.06ドル、金先物も0.81%安の4,080.22ドルで推移した。

中東情勢の緊迫化と原油高

週末、米国はホルムズ海峡で貨物船が攻撃されたことを受け、イランの関連施設に対して報復攻撃を実施したと報じられた。この地政学的リスクの高まりは、世界の石油供給量の約5分の1が通過する同海峡の航行の安定性への懸念を呼び、原油価格を約3%押し上げた。

エネルギー価格の高騰は、インフレの再加速につながる可能性がある。市場では、FRBがインフレ抑制のために高金利政策をより長期間維持せざるを得なくなるとの警戒感が強まっている。

FRBのタカ派姿勢への警戒感

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金利の上昇やドル高は、金利を生まない資産である金の投資妙味を相対的に低下させる。先週公開された6月の連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨では、すでに複数の政策担当者が利上げの必要性を主張し、インフレ圧力への強い懸念を示していたことが明らかになっている。

こうした背景から、原油高を起点とするインフレ懸念は、FRBのタカ派姿勢を正当化し、金価格への下落圧力として作用している。

今後の注目点：米CPIとFRB高官発言

投資家の注目は、今週火曜日に発表される米国の消費者物価指数（CPI）と、FRB高官による議会証言に移っている。これらの経済指標や発言は、今後の金融政策の方向性を占う上で重要な手がかりとなる。

IGの市場アナリスト、トニー・シカモア氏は、金価格が地政学的動向と米国のインフレデータの両方に非常に敏感になっていると指摘。同氏によると、予想を上回る強いCPIは年内の追加利上げ観測を強め、ドル高を通じて金にさらなる圧力をかける可能性がある。逆に、インフレの鈍化が確認されれば、最近の下落基調から金相場が安定する一助となるかもしれない。