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米国12歳未満へのGLP-1減量薬処方、2019年比で300倍超に急増＝調査
米国の12歳未満の小児に対するGLP-1作動薬（減量薬）の処方が、2019年以降で300倍以上に急増していることが、学術誌「Pediatrics」に金曜日に掲載された研究で明らかになった。医師が若年層の肥満患者に対する新たな有効な治療法を模索する中で、処方が急速に拡大している実態が浮き彫りとなった。
処方急増の実態
この研究は、糖尿病ではない8歳から11歳までの肥満の小児350万人以上を対象に行われた。調査結果の主なポイントは以下の通り。
- GLP-1減量薬の処方率は、2019年の0.03%から、調査期間終了の6月時点では9.3%にまで上昇した。
- 調査期間中にGLP-1作動薬を処方された小児の総数は20,282人に上った。
- 処方された小児のうち94%が重度の肥満であり、約65%が高コレステロール、高血圧、睡眠時無呼吸症候群などの関連疾患を少なくとも1つ抱えていた。
処方された薬剤で最も多かったのはノボノルディスク社の「ウゴービ」で、その他に同社の「サクセンダ」やイーライリリー社の「ゼップバウンド」も使用されていた。これらの企業は急成長する減量薬市場の主要プレイヤーであり、処方対象年齢層の拡大は新たな市場機会を示唆する可能性がある。
専門家の見解と規制
Adこれらの薬剤は12歳未満の小児への使用は承認されていないが、臨床ガイドラインでは特定の症例において8歳からの適応外使用が認められている。研究の筆頭著者であるニューヨーク大学ランゴン・ヘルスの肥満医療専門医、ババク・オランディ博士は、12歳未満で治療を受けている小児の絶対数はまだ少ないとしながらも、「GLP-1の使用は急速に加速している」と指摘。薬剤の安全性と有効性を確認するため、長期的な安全性モニタリングが必要だと付け加えた。
アクセス格差という課題
本研究は、薬剤へのアクセスにおける格差も明らかにしている。高所得地域の子供は、GLP-1作動薬を処方される可能性が55%高かった。この結果は、治療へのアクセスが保険加入状況や経済力に左右されるという課題を示唆している。
研究の共同著者であるニューヨーク大学グロスマン医学部のアラン・マッシー准教授は、「医師と医療政策立案者は、これらの価値ある高価な治療法を、保険に加入し小児科クリニックに通える人々だけでなく、より多くの人々が利用できるようにする責任がある」と述べた。この研究は、3億人以上の米国の患者を含む全米電子カルテデータベース「Epic Cosmos」のデータを使用している。