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シエナ、好決算も供給懸念で株価急落 AI需要は旺盛
米ネットワーク機器大手のシエナ（Ciena）が9月3日に発表した2026年度第3四半期決算は、旺盛な需要を背景に市場予想を上回る好調な内容となった。しかし、供給能力が成長の新たな上限になるとの懸念が広がり、同社の株価は10.40%安の317.33ドルへと急落した。
予想を上回る決算と供給制約
同社の第3四半期（8月3日終了）の売上高は16億7000万ドルとなり、市場予想の16億3000万ドルを上回った。調整後1株当たり利益（EPS）も2.11ドルと、予想の1.72ドルを大幅に超えた。特に、クラウドプロバイダー向けの直接売上高は前年同期比で80%以上増加し、AI関連需要の力強さを示した。
一方で、需要が供給を上回る状況が鮮明になっている。受注残は前期比で8億ドル増加し、85億ドルに達した。会社側は会計年度末までに100億ドルを超えると予想している。しかし、経営陣は部品供給の制約が2027年、場合によっては2028年まで続く可能性を示唆しており、豊富な受注をいかに売上につなげるかが課題となっている。
利益率の改善と今後の焦点
Ad収益性も改善が見られた。第3四半期の調整後売上総利益率は46.4%に達し、営業利益率は過去最高の22.5%を記録した。ただし、関税還付による一時的な利益率押し上げ効果が約70ベーシスポイント含まれており、この効果が剥落した後の利益水準を維持できるかが投資家の注目点となっている。
今後の市場の関心は、以下のカタリストに移るとみられる。
- 第4四半期の実行力: 利益率を維持しながら、積み上がった受注残をどれだけ売上に転換できるか。
- 供給網の拡大: 部品供給能力の向上が、受注残を収益化する上で最も重要な鍵となる。
- 利益率の持続性: 一時的な要因を除いた後も、売上総利益率を40%台半ばで維持できるか。
- 受注残の動向: 受注残が100億ドルの大台を突破すれば、複数年にわたる成長の可視性が裏付けられる。
会社側は第4四半期の売上高ガイダンスを17億ドル〜18億ドル（中間値17億5000万ドル）、2027年度の暫定売上高ガイダンスを83億ドル〜84億ドル（30%以上の成長を示唆）と提示した。AI関連の需要が本物であることは決算で証明されたが、今後は供給能力と利益率、そして高い期待に見合う株価の正当性を証明していく必要がある。