ビットコインが急反発、8万ドル視野に　通貨安トレードと空売り解消が追い風

暗号資産（仮想通貨）市場の代表格であるビットコインが、数カ月続いたレンジ相場を上抜け、8万ドルに向けて急反発している。米国のマクロ経済環境の変化をきっかけとした「通貨安トレード」の再燃と、それに伴う大規模なショートカバー（空売りの買い戻し）が強気心理を後押しした。

通貨安トレードの再燃が背景に

今回の価格上昇の引き金となったのは、債券市場の動向だ。ベセント米財務長官が長期国債の買い戻し規模を少なくとも倍増させる計画を提案したことを受け、米長期金利が低下し、ドル安が進行。これに連動して金（ゴールド）価格も大幅に上昇した。

この一連の動きは、いわゆる「通貨安トレード」を再燃させた。これは、財政圧力の高まりと金融緩和的な環境を背景に、政府が管理する法定通貨システムの外にある希少資産の魅力が増すという考え方だ。著名投資家でブリッジウォーター・アソシエイツ創業者のレイ・ダリオ氏も、債務が「持続不可能」なスパイラルに陥っていると指摘しており、ビットコインのような資産への関心を促している。

記録的な空売り解消と強気の勢い

今回の反発は、強気の勢いがさらなる勢いを生む「フライホイール効果」の兆しを見せている。価格上昇が空売りポジションの強制決済（ロスカット）を誘発し、それがさらなる価格上昇につながるという自己強化的なサイクルだ。

英スタンダードチャータード銀行のデジタル資産調査責任者、ジェフリー・ケンドリック氏は、以下の点を指摘している。

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• 2021年以降で最大規模となる記録的な空売りポジションが清算された。
• ビットコイン現物ETFには、1週間で10億ドルを超える資金が流入した。

こうした動きを受け、ビットコイン価格は市場で広く注目される100日移動平均線と200日移動平均線を突破。ケンドリック氏は、自身の年末時点でのビットコイン価格予測である10万ドルは「保守的すぎるリスク」があり、年末までに史上最高値の12万6000ドルを目指す可能性もゼロではないとの見方を示した。

持続的な需要が今後の焦点

一方で、わずか1週間の上昇で強気相場が完全に再開したと判断するのは時期尚早との見方もある。現在の価格は5月以降の下げ幅の一部を取り戻したに過ぎず、昨年10月に付けた史上最高値からは依然として約43%低い水準にある。

今回の急騰は空売りの買い戻しに大きく依存しており、新たな取引レンジを確立するには、持続的な新規の買い需要が不可欠だ。機関投資家向けデジタル資産取引技術を提供するTalosのシニアアナリスト、タナイ・ヴェド氏は「価格が上昇するにつれて、単なるショートカバーだけでなく、新たな買いが市場に参入している兆候が見られるのは心強い」と述べている。市場参加者は、この買いの勢いが続くかどうかを注視している。