
XRPが11%急落、2026年2月以来の大幅な下げを記録
Investing.comのデータによると、暗号資産XRPは火曜日に10.58%急落し、1.3216ドル付近で取引された。これは2026年2月5日以来、単日として最大の下落率となる。

Investing.comのデータによると、暗号資産XRPは火曜日に10.58%急落し、1.3216ドル付近で取引された。これは2026年2月5日以来、単日として最大の下落率となる。

米国で暗号資産の包括的な規制枠組みを目指す法案が上院で阻止されたことを受け、証券取引委員会(SEC)のゲンスラー委員長は、法案の成否にかかわらず既存の法規制に基づき断固として行動を続けると表明した。

ソラナ基盤の無期限先物取引所Phoenixは、新たにSOLを担保資産として利用可能にした。これによりトレーダーは、保有するSOLを売却せずに、USDCと並行して80以上の市場で直接証拠金として利用できる。

米上院で暗号資産の規制枠組みを定める法案が可決に至らなかったことを受け、証券取引委員会(SEC)の委員長は、既存の法的権限内で規制措置を講じる意向を表明した。

暗号資産取引所のコインベースは、アクティブトレーダー向けプラットフォーム「Coinbase Advanced」の手数料体系を改定した。スポット取引手数料を引き下げ、上位ティアの適用基準を緩和することで、大口顧客の誘致を目指す。

暗号資産XRPの価格は、米上院で暗号資産の規制明確化を目指す法案が手続き上の採決で否決されたことを受け、約10%下落した。市場が織り込んでいた規制整備への期待が剥落した形だ。

機関投資家向け暗号資産プラットフォームのBASIS.proが、XDCネットワークおよびZypher DAOとの提携を発表。現実資産(RWA)やAI分野へのオンチェーン・インフラ拡大を目指すとともに、報酬の自動再ステーキング機能「Auto Earn」を導入した。

ビットコイン価格が水曜日に下落し、7万6000ドルを下回った。米上院での暗号資産規制法案の否決と、利上げが予想される米連邦準備制度理事会(FRB)の会合を前にした警戒感が重しとなった。

暗号資産XRPは15日、10%を超える大幅な下落を記録し、主要な暗号資産が軒並み売られる展開となった。この下落は2月5日以来、1日として最大の下落率となる。