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アジア株が下落、中東情勢緊迫化で原油急騰韓国KOSPIは5%超安

Jul 13, 2026By Marcus Chen, Markets & Equities Correspondent1 min read

Summary

週明けの月曜のアジア株式市場は、中東の地政学リスクの高まりで原油価格が急騰したことを受け、全面安となった。特に韓国KOSPIはハイテク株主導で5%を超える大幅下落を記録した。

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Background

週明け月曜のアジア株式市場は、中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が急騰し、投資家のリスク回避姿勢が強まったことで広範囲に下落した。特に韓国総合株価指数（KOSPI）は5%を超える大幅な下げとなり、市場の動揺を映し出した。

週末にかけて、イランが米軍の攻撃への報復としてペルシャ湾岸諸国へのミサイル・ドローン攻撃を拡大し、ホルムズ海峡の閉鎖を宣言したことで、地政学リスクが再び急浮上した。これに対し、トランプ米大統領は米国の保護下で商業船舶の航行は維持されていると反論している。

この情勢を受け、アジア時間月曜の取引でブレント原油先物価格は3%以上急騰した。エネルギーコストの上昇がインフレを再燃させ、世界的な金利見通しを複雑にするとの懸念が広がり、投資家心理を冷え込ませた。

アジア市場の中でも特に下落が目立ったのが韓国市場で、KOSPIは5%超の大幅安となった。相場を牽引してきた半導体関連株への売りが集中し、サムスン電子（KS:005930）が約7%、SKハイニックス（KS:000660）が11%それぞれ値を下げた。

他のアジア市場も軟調に推移した。

高バリュエーションのハイテク株は、不透明感が高まる局面で投資家がエクスポージャーを減らす動きに出たため、市場全体の重しとなった。米国のハイテク株中心のナスダック先物も下落しており、世界的なハイテク株売りを示唆している。

市場の関心は、今週発表される経済指標と企業決算に移っている。火曜に発表予定の米消費者物価指数（CPI）は、エネルギー価格主導のインフレが加速した場合の米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策の方向性を探る上で重要な手がかりとなる。

また、今週から本格化する第2四半期決算シーズンも注目される。米大手銀行や台湾積体電路製造（TSMC）などの決算発表を受け、投資家の関心が地政学リスクから企業ファンダメンタルズやAI関連の成長テーマに回帰するかどうかが試されることになる。