バークレイズ、AIインフラブームの恩恵を受ける「つるはし銘柄」として労働者サービス2社を推奨

英国の金融大手バークレイズは、人工知能（AI）インフラの急拡大に伴い、労働者向けサービスおよび宿泊施設を提供する企業が「陰の主役」として大きな恩恵を受けるとの見方を示した。データセンター建設には大規模な労働力が必要となるため、これらの企業が重要な役割を担うと分析している。

1兆ドル規模のAI投資が追い風に

バークレイズのテクノロジーアナリストは、欧米のハイパースケーラーとAI研究所による年間のAIインフラ投資額が、現在の市場コンセンサスを3,000億ドル以上上回り、最終的に1兆ドルを超える可能性があると予測している。この投資の波は2028年にピークを迎えるとみられている。

この巨大な建設ブームを支えるため、遠隔地に建設されることの多いデータセンターで働く建設チームや運営スタッフを収容する施設が不可欠となる。バークレイズは、こうしたデジタルおよび電力インフラの構築を支える「つるはし銘柄」として400社以上を特定しており、中でも労働者向けサービス企業が特に有望だと指摘している。

注目の2銘柄

バークレイズは、この分野で特に注目すべき企業として以下の2社を挙げている。

• ターゲット・ホスピタリティ（Target Hospitality）

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データセンター建設やAIインフラプロジェクト向けに専用の宿泊施設（キャンパス）を建設・運営する企業。同社はすでに1億3,000万ドル超の収益を見込む「DCコミュニティ契約」を確保しており、ハイパースケーラーのインフラ拡大の恩恵を直接受けるポジションにある。

• シベオ（Civeo Corp）

世界で26,000室以上の宿泊施設ネットワークを運営し、遠隔地で働く労働者に宿泊・食事サービスを提供している。同社の広範なインフラと事業規模は、複数の地域にまたがる大規模なデータセンター建設プロジェクトの宿泊需要に対応できる強みとなる。

市場への示唆

バークレイズの分析は、AI関連の投資テーマが半導体メーカーやソフトウェア企業だけでなく、インフラ構築を支える周辺分野にも広がっていることを示唆している。データセンター建設という物理的な需要に着目したこれらの銘柄は、AIブームへの新たな投資機会を求める投資家にとって、従来とは異なるリスク・リターン特性を持つ選択肢となり得る。

さらに、欧米のハイパースケーラーの投資に加え、各国政府が主導する「ソブリンAI」構想や中国からの追加投資の可能性もあり、この分野の成長ポテンシャルはさらに拡大する可能性があると同行はみている。