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「ワールドカップ特需」と「中東リスク」、米旅行大手決算で明暗分かれる見通し
米国の旅行関連企業が来週から発表する第2四半期決算は、明暗が分かれる見通しだ。FIFAワールドカップ開催による特需がホテル業界の業績を押し上げる一方、中東情勢の緊迫化がオンライン旅行予約サイトの見通しに影を落としている。
ワールドカップが追い風、ホテル業界に期待
ヒルトン・ワールドワイドやマリオット・インターナショナルなどのホテル運営会社は、ワールドカップ期間中の旺盛な旅行需要と客室単価の上昇を追い風に、好調な第2四半期決算が期待される。BofAグローバル・リサーチのアナリストは「ホテルこそがワールドカップの真の勝者だ」と指摘する。
ジェフリーズによると、特に高級・アッパーアップスケール部門が好調で、現時点では地政学的リスクがレジャーやビジネス旅行に大きな影響を与えていないという。しかし、投資家の関心はワールドカップ後も成長が続くかどうかに集まっている。Bookitのリン・ダイCEOが「3週間のイベントであり、トレンドラインではない」と指摘するように、この特需は一時的なものとの見方が強い。ベアードのアナリスト、マイケル・ベリサリオ氏は「ワールドカップを除いた本源的な成長トレンドが焦点になる」と述べており、通期業績見通しの上方修正があるかどうかが注目される。
オンライン旅行会社は慎重な見通しか
一方、ブッキング・ホールディングスやエクスペディア・グループなどのオンライン旅行会社（OTA）は、より慎重な業績見通しを示す可能性が高い。証券会社BTIGは、中東情勢の不確実性がOTAの業績見通しに影響を与えると分析している。
Ad特にブッキング・ホールディングスは、通期ガイダンスが6月30日までに紛争が終結することを前提としていたため「最も大きなリスクを負う」とBTIGは指摘する。また、長期的にはChatGPTのようなAIエージェントが予約プロセスを代替するとの懸念も株価の重しとなっている。
Airbnbは例外との見方も
こうしたOTAの中でも、Airbnbは例外と見なされている。バーンスタインのアナリスト、リチャード・クラーク氏は、同社がワールドカップを「供給（リスティング）を増やす好機として活用した」点を評価。「オンライン旅行セクターで最大の受益者になったと予想している」と述べた。
各社の決算発表は、7月28日のヒルトンを皮切りに、8月3日にマリオット、4日にブッキング・ホールディングス、5日にエクスペディア・グループ、6日にAirbnbと続く予定だ。