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トヨタ対ホンダ、財務ファンダメンタルズ比較：収益性でトヨタに軍配
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日本の自動車大手であるトヨタ自動車と本田技研工業は、共に世界的な販売台数を誇るが、直近の財務状況ではトヨタがより強固なファンダメンタルズを示している。Investing.comのデータによると、トヨタが安定した収益を確保しているのに対し、ホンダは2026年3月期決算で純損失を計上した。
収益性で明暗分かれる
最も大きな違いは収益性に見られる。2026年3月31日を期末とする会計年度において、トヨタは3兆8500億円の純利益を計上した。一方、ホンダは同期間に4239億4000万円の純損失を報告しており、収益力で大きな差がついた。
- 自己資本利益率（ROE）: トヨタが12.2%と健全な水準を維持したのに対し、ホンダは-1.4%とマイナスに転じた。
- 売上高: トヨタの売上高は2026年3月期に50兆6800億円に達した。これに対し、ホンダは21兆8000億円だった。
- 純利益率: 売上高総利益率では両社ほぼ同水準（トヨタ16.7%、ホンダ16.8%）まで低下したが、最終的な純利益率ではトヨタが7.6%を確保したのに対し、ホンダは-1.9%となり、収益構造の差が浮き彫りになった。
財務健全性はほぼ互角
バランスシートの健全性を示す指標では、両社に大きな差は見られない。2026年6月30日時点で、負債資本倍率（D/Eレシオ）はトヨタが117.8%、ホンダが116.3%とほぼ同水準だった。
Ad短期的な支払い能力を示す流動比率は、ホンダが1.3倍と、トヨタの1.2倍をわずかに上回った。しかし、このわずかな流動性の優位性は、前述の収益性の大きな差を相殺するまでには至らない。
バリュエーションと市場の見方
株価評価の面では、異なる側面が見えてくる。実績ベースの株価収益率（PER）は、トヨタが8.6倍であるのに対し、純損失を計上したホンダはマイナスとなる。
しかし、2027年3月期の業績予想に基づくフォワードPERでは、トヨタが24.7倍、ホンダが7.2倍と逆転する。これは、市場がホンダの大幅な業績回復を織り込んでいることを示唆している。Investing.comが算出した理論株価に基づく上昇余地も、トヨタの14.6%に対し、ホンダは16.9%と高い。これは現在の株価が低迷していることの裏返しであり、投資家はホンダの損失が一時的なものか、それとも構造的な問題かを慎重に見極める必要がある。