Tモバイル株が急落、FRBの利上げと競争激化を嫌気

米通信大手Tモバイル（TMUS）の株価が17日の取引で約5%急落し、主要株価指数が上昇する中で逆行安となった。米連邦準備制度理事会（FRB）による3年ぶりの利上げが、高水準の負債を抱える同社への直接的な逆風となったほか、競争環境の激化も嫌気された。

FRBの利上げが負債コストを圧迫

米連邦公開市場委員会（FOMC）は16日、フェデラルファンド（FF）金利の誘導目標を25ベーシスポイント引き上げ、3.75%～4.00%とすることを決定した。2023年以来の利上げとなる。

この決定は、通信業界の中でも特にTモバイルにとって重荷となる。同社の負債資本倍率（D/Eレシオ）は約160%と高く、金利上昇は借入コストの増加に直結する。これは収益性やフリーキャッシュフローを圧迫する要因として、投資家から強く意識された。

競争激化と成長への懸念

Tモバイルは同日、2026年第3四半期の決算発表を10月28日に行うと発表したが、これは新たな業績見通しや好材料を伴わない事務的な告知だった。これにより、投資家の関心は依然として第3四半期の加入者数の伸び悩みという懸念材料に集中することとなった。

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経営陣は第2四半期決算の時点で、料金プランの刷新に伴い顧客離れ（チャーン）が増加し、第3四半期のポストペイド契約純増数が約25万人にとどまる可能性を示唆していた。これは同社の通年のペースを大きく下回る水準だ。さらに、競合のベライゾンやAT&Tが価格に敏感な顧客層への販促を強化しており、Tモバイルの牙城を脅かしていることも懸念されている。

市場全体とは逆行

この日の米国株式市場ではS&P500種株価指数やナスダック総合指数が上昇しており、Tモバイルの株価下落は市場全体のリスクオフではなく、同社固有およびセクター特有の弱さが原因であることを示している。競合のベライゾンとAT&Tの株価も下落したが、下落率はTモバイルよりも小さく、同社のアンダーパフォームが際立った。

複数の要因が重なった結果、Tモバイル株は1年超ぶりの日中安値をつけ、52週安値の165.66ドルに迫る水準まで売り込まれた。テクニカル的にも50日および200日移動平均線を下回っており、短中期の弱気トレンドが示唆されている。