原油価格が続伸、米・イラン停戦失効で中東の供給懸念が再燃

アジア時間18日の取引で原油先物価格は小幅に続伸し、直近の高値圏で推移している。米国とイラン間の停戦合意が期限切れを迎えたことで、中東の地政学リスクが再び高まり、世界の原油供給に対する懸念が相場を支える展開となった。

地政学リスクの再燃

価格上昇の直接的な引き金となったのは、トランプ米大統領が月曜日に期限切れとなったイランとの停戦合意を延長しない意向を表明したことだ。Investing.comが報じたところによると、大統領はホルムズ海峡を米国が完全に掌握していると改めて主張した。

さらに、イランとの仲介交渉を行っているオマーンに対し、交渉を妨害すれば爆撃も辞さないとの警告を発したと伝えられており、地域の緊張を一層高めている。イラン側は米国の主張を否定している。

ホルムズ海峡の供給不安

ホルムズ海峡は世界の石油供給量の約20%が通過する海上交通の要衝であり、同海峡の封鎖は世界のエネルギー市場に深刻な影響を及ぼす。イランとオマーンによる航路に関する交渉は、供給懸念を和らげる材料と見られていたが、今回の米国の強硬姿勢により、外交的解決への道筋は不透明感を増している。

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最新の海運データによれば、イランによる攻撃の脅威から、ホルムズ海峡を通過する商船の数は紛争前の水準を依然として大幅に下回っており、供給の逼迫は続いている。

市場の反応

この地政学的緊張の高まりを受け、市場では供給不安を背景とした買いが優勢となっている。日本時間18日午前9時過ぎの時点で、国際的な指標であるブレント原油先物は0.3%高の1バレル＝91.09ドル、米国産原油の指標であるWTI原油先物は0.4%高の1バレル＝84.85ドルで取引されている。

投資家は中東情勢に関するニュースに極めて敏感になっており、停戦の失効と外交交渉の停滞が、当面の原油価格を下支えする主な要因となりそうだ。