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原油価格が2%下落、供給不安を景気後退懸念が上回る
Summary
木曜日の原油先物市場は、中東の地政学的リスクによる供給不安が続くものの、インフレ高進や世界的な景気減速への懸念が強まり、需要の先行き不透明感から約2%下落した。
木曜日の原油先物相場は、世界的な景気後退懸念が供給不安を上回り、約2%下落して引けた。米国とイランの対立激化といった地政学的リスクは根強いものの、インフレ高進とそれに伴う金融引き締めが石油需要を圧迫するとの見方が市場で優勢となった。
景気懸念が供給リスクを圧倒
指標となるブレント原油先物は前日比1.72ドル（2.2%）安の1バレル76.30ドル、米国産WTI原油先物は1.44ドル（2.0%）安の72.08ドルで取引を終えた。前日にはブレント、WTIともに6月下旬以来の高値で引けていたが、一転して売りが膨らんだ。
市場が注目したのは、世界経済の先行き不透明感だ。米連邦準備制度理事会（FRB）の議事要旨でインフレへの警戒感が示されたほか、世界第2位の石油消費国である中国で生産者物価の上昇が報告された。これにより、世界的な景気減速が石油需要を鈍化させるとの懸念が強まった。
中東・ウクライナの供給不安は継続
一方で、供給サイドのリスクは依然として解消されていない。ロイター通信によると、イランが米軍インフラへの攻撃を新たに開始し、世界の石油供給の約2割が通過するホルムズ海峡の完全な再開が遅れている。ゴールドマン・サックスはリポートで、ペルシャ湾からの石油流量が最近の攻撃を受けて「戦前の70%台前半まで後退した」と指摘している。
Adさらに、ウクライナ軍によるアゾフ海でのロシアのタンカーへのドローン攻撃も続いており、供給網への脅威となっている。しかし、市場ではこれらの供給リスクよりも、現時点では需要減退への懸念がより強く意識されている。
市場の見方
マッコーリー・グループのグローバル・エネルギー・ストラテジスト、ヴィカス・ドウィヴェディ氏は、米イラン両国が経済的・政治的現実によって制約されているため、「中東における新たな緊張は比較的短期的なものになる」との見方を示した。
また、みずほ証券のエネルギー先物ディレクター、ボブ・ヨーガー氏は、イランが外交交渉への復帰を模索している可能性を指摘。市場では地政学リスクの長期化に対する警戒感がやや後退し、経済指標に目が向いている格好だ。