原油価格が続伸、フーシ派のサウジ攻撃とホルムズ海峡協議の延期で

15日のアジア時間の取引で原油価格は続伸した。イエメンのフーシ派によるサウジアラビアへの攻撃が激化し、中東からの供給途絶リスクが高まったことが背景にある。また、ホルムズ海峡の通航再開に関する協議が延期されたことも、供給懸念を強める材料となった。

日本時間15日午前9時16分（東部標準時14日午後8時16分）時点で、ブレント原油先物は0.9%高の1バレル＝106.64ドル、ウエスト・テキサス・インターミディエイト（WTI）原油先物も0.9%高の102.34ドルで取引されている。

フーシ派による攻撃激化で供給リスク増大

イランの支援を受けるイエメンの武装組織フーシ派は14日、サウジアラビアに対する新たな攻撃を実施した。フーシ派は紅海沿いの主要な拠点を固めており、バブ・エル・マンデブ海峡を通過する船舶への攻撃能力を高めていることから、地域の原油供給に対する脅威が増している。

先週にはサウジアラビアの東西パイプラインが攻撃により停止しており、今回の追加攻撃は同国の石油輸出能力をさらに脅かすものと見られている。アナリストは、この新たな展開により、世界の原油供給の4%から5%が追加で途絶する可能性があると試算しており、市場の警戒感は強い。

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ホルムズ海峡協議の延期も重荷に

もう一つの懸念材料は、ホルムズ海峡の再開を巡る協議の遅れだ。オマーンは14日、イランと湾岸諸国間で15日に予定されていた会合の延期を発表した。新たな日程は示されていない。

ホルムズ海峡は、紛争前には世界の石油供給量の約5分の1が通過する要衝だったが、現在の通航量は戦前の水準を大幅に下回ったままである。イランと米国の間の緊張も続いており、テヘラン側は特定の条件が満たされるまで米国との交渉には応じない姿勢を崩しておらず、世界的な原油供給の正常化には至っていない。