マイクロン株が急落、アナリストの見解は強弱対立―著名投資家は空売り

過去1年間で驚異的な上昇を見せた半導体大手マイクロン・テクノロジー（MU）の株価が、ここ1ヶ月で16%以上下落し、ウォール街のアナリストの間で意見が分かれている。強気派はAI需要を背景としたメモリ市場の供給不足を指摘し「健全な調整」と見る一方、著名な空売り投資家を含む弱気派は市場の天井を示唆するシグナルと捉えている。

急落の背景にある2つの要因

今週のマイクロン株下落には、主に2つの要因が重なった。第一に、競合する韓国のSKハイニックスが7月10日にナスダック市場へ上場後、利益確定売りに押されて株価が過去最大の日中下落率を記録したことだ。この動きは他のメモリ関連銘柄にも波及し、マイクロン株も時間外取引で一時5.1%下落した。

第二に、米国とイラン間の緊張が再燃し、イランがホルムズ海峡の封鎖を示唆したことで、7月13日には市場心理が全体的に悪化した。この地政学的リスクは、特に半導体セクターへの売り圧力となり、ナスダック市場の下落を主導した。

強気派は「買い場」と評価

足元の株価下落にもかかわらず、主要な金融機関は強気の姿勢を崩していない。各社の見解は以下の通りだ。

• シティグループ: マイクロンを「90日間のポジティブ・カタリスト・ウォッチ」リストに追加し、目標株価を1,400ドルに設定。短期的な株価回復に自信を示している。
• UBS: 2026年第3四半期のDDR契約価格の予測を前期比+32%に引き上げ。DRAM市場は少なくとも2028年第2四半期まで供給不足が続くと予測している。
• バンク・オブ・アメリカ: 今回の株価下落を「上昇前の健全なリセット」と呼び、買いの好機と見なしている。

UBSは、2027年のビット需要の伸びが前年比+36.2%であるのに対し、供給の伸びは+19.3%に留まると分析。AI関連の設備投資におけるメモリの重要性が高まっているにもかかわらず、メモリ関連株は依然として予想株価収益率（PER）約10倍で取引されていると指摘している。

Ad

著名投資家による弱気シグナル

一方、弱気派の筆頭には、映画「マネー・ショート 華麗なる大逆転」で知られるマイケル・バーリー氏がいる。同氏は、マイクロン株が過去1年で約700%急騰した後、史上最高値に近い1,051.87ドル付近で、プット・オプションを通じた空売りポジションを7月1日に構築したことが明らかになっている。

さらに、インサイダーによる株式売却が2010年以来の最高水準に達していることも懸念材料だ。サンジェイ・メヘロトラCEOやリン・デューグル取締役など、経営陣による自社株の売却が相次いでいる。こうした動きは、必ずしも株価の天井を意味するわけではないが、市場サイクルがピークに近づいていることを示す古典的な警告シグナルとして注目される。

今後の見通し

マイクロン株は直近で調整しているものの、年初来では依然として188%の上昇を維持している。バンク・オブ・アメリカは、クラウドおよびAI関連の設備投資が2027年までに1.5兆ドルに達すると予測しており、AIが牽引するメモリ需要という構造的な追い風は変わらない。

現在の状況は、強固なファンダメンタルズと、地政学リスクやインサイダー売却によって揺らぐ市場心理がせめぎ合う、典型的なサイクル後半の様相を呈している。次回の決算発表は9月22日に予定されており、それまでの約6週間は、マクロ経済や競合の動向が株価の変動要因となりそうだ。