金価格、ウォルシュFRB議長発言受け反落後に持ち直す 9月利上げ観測が再燃

前週末に3%超の大幅な下落を記録した金価格は、週明け月曜日の取引で小幅に値を戻した。米連邦準備制度理事会（FRB）のケビン・ウォルシュ議長がインフレに対してタカ派的な姿勢を示したことで、市場ではFRBの金利見通しが再評価されている。

東部時間20:53（日本時間火曜日8:53）時点で、金現物（XAU/USD）は0.2%高の1オンス＝$4,464.65で取引されている。一方、金先物は0.4%安の1オンス＝$4,513.50となった。

ウォルシュ議長発言で利上げ観測が再燃

先週金曜日、金価格は3.2%の急落を記録し、今年6月初旬以来最大の日中下落率となった。これは、ウォルシュFRB議長がインフレ率を2%の目標に戻すために「まだやるべきことがある」と発言したことがきっかけとなった。

この発言を受け、投資家は追加利上げの可能性を織り込み始めている。CMEのFedWatchツールによると、市場が予想する9月の利上げ確率は約57%に上昇した。

金利の上昇期待は、利息を生まない資産である金の魅力を相対的に低下させるため、価格への下押し圧力となる。また、ウォルシュ議長の発言後にドルが上昇したことも、ドル建てで取引される金の価格を圧迫する要因となった。

通貨価値下落への懸念が下支え

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金曜日の急落にもかかわらず、金価格は8月に入ってから約10%上昇しており、今年1月以来で最も力強い月間上昇率を記録する見込みだ。この背景には、月初の米財務省による予想外の長期国債購入増加がある。

この動きは債券利回りとドルを押し下げると同時に、政府債務の拡大や通貨価値の下落に対する市場の懸念を再燃させた。ANZ銀行のアナリストは、ウォルシュ議長の警告が短期的な需要を後退させたと指摘する一方、「通貨安をヘッジする取引が引き続き買いを誘っており、下値は限定的」との見方を示している。

市場の注目点

エネルギー価格の上昇も市場の懸念材料となっている。米軍がララク島のイラン関連施設を攻撃したことを受け、ブレント原油は1バレル＝$89.38、米国産原油は$84.50まで上昇した。地政学的リスクの高まりは、安全資産としての金の需要を支える可能性がある。

市場の焦点は、今後発表される米国の雇用統計やインフレ関連の経済指標に移っている。これらのデータが9月の追加利上げ観測をさらに強固にするか、あるいは後退させるかの重要な判断材料となるため、投資家は注意深く見守っている。