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金ETFが続落、FRBのタカ派発言と原油高が重し
金連動型上場投資信託（ETF）の代表格である「SPDRゴールド・シェアーズ」（GLD）が時間外取引で下落し、ここ数セッションの急落基調を継続しました。先週末のジャクソンホール会議における米連邦準備制度理事会（FRB）議長のタカ派的な発言が利上げ観測を強め、金価格の重しとなっています。
FRBのタカ派姿勢が金利見通しを一変
先週金曜日に開催されたジャクソンホール会議で、FRB議長はインフレが意味のある形で鈍化しておらず、物価安定の回復までには「やるべきことがある」可能性を示唆しました。この発言は、市場の金融引き締めへの警戒感を一気に高めました。
Investing.comによると、この講演を受けて金価格は金曜日に3%以上下落し、過去11週間で最大の日中下落率を記録。市場が織り込む9月の利上げ確率は、講演前の約36%から64%以上へと急上昇しました。「SPDRゴールド・シェアーズ」は時間外取引で1.6%下落し、401.75ドルで取引されています。
原油高とドル高の二重苦
金価格への下押し圧力は、FRBの金融政策見通しだけではありません。ホルムズ海峡での地政学的緊張を背景に原油価格が1バレル90ドルを突破したことも、複雑な影響を及ぼしています。
Ad通常、地政学的リスクは金の「安全資産」としての需要を高めますが、今回は逆効果となっています。原油高がインフレ圧力をさらに強め、結果的にFRBによる利上げの可能性を裏付けているためです。この状況は、金利を生まない資産である金にとって、実質金利の上昇とドル高という二重の逆風を生み出しています。
投資家心理の悪化と資金流出
FRBのタカ派姿勢への転換は、株式市場全体にも波及しており、S&P 500やダウ工業株30種平均も下落するなど、広範なリスクオフの動きが見られます。金利上昇期待を背景に、金関連ETFからは資金流出が加速しており、2026年第2四半期の世界の金需要は2021年半ば以来の低水準でした。
タカ派的なFRB、上昇する米国債利回り、ドル高、エネルギー価格の急騰、そしてETFからの継続的な資金流出という複合的な要因が、金価格の強力な上値抵抗となっています。