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暗号資産の反発は本物か、米ニーダムが3つの根拠を提示
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米投資銀行のニーダム（Needham & Company）は月曜日に顧客向けに発表したレポートで、最近の暗号資産市場の回復は持続可能であるとの見解を示し、同社がカバーする取引所やプラットフォームにおける暗号資産の取引量予測を引き上げた。
アナリストのジョン・トダロ氏はレポートで、「今回の相場は堅固な基盤に支えられていると我々は考えている」と述べ、その判断を3つの側面から説明している。
反発の持続可能性を支える3つの要因
ニーダムは、現在の市場回復が持続すると見る主な理由として以下の3点を挙げている。
- 資金のローテーション：これまで個人投資家の資金を大量に集めていたAIセクターが、規制圧力の高まりで沈静化し、コモディティ分野の取引も落ち着きを見せている。これにより、資金と投資家の関心が再び暗号資産市場に還流する環境が整ったと分析している。
- 売り圧力の大幅な緩和：上場企業やビットコイン採掘業者による大規模な売却が一巡した。2026年上半期には、デジタル資産を保有する企業と採掘業者が合計で過去最高となる57,000BTC（約42億ドル相当）を売却。2025年第4四半期初頭以降では、上場企業による売却量は累計で約69,500BTCに達しており、市場の売り圧力は大幅に消化されたと見られる。
- 極度に冷静な市場センチメント：ニーダムが独自開発した「暗号資産ユーフォリア指数」は現在13で、「極度の無関心」の領域にある。これは2022年の弱気相場以来の低水準であり、同社によれば歴史的に市場の底を示唆するシグナルだという。対照的に、2025年1月のミームコインブーム時には同指数は「熱狂」の領域に達しており、それがサイクルの天井となった。
Ad採掘業者の動向
レポートでは、AI分野へ事業転換を進める採掘業者のバランスシート上に、依然として約70,000BTCが残存していることも指摘された。この保有量は、過去最高の100,000BTCからは減少しているものの、今後の市場動向に影響を与える可能性のある要素として注目される。
これらの要因を総合的に判断し、ニーダムは暗号資産市場の最近の上昇基調が、短期的な動きに留まらず、持続的な回復につながる可能性が高いと結論付けている。