アジアのハイテク株が急落、AIブームへの懸念と日米金融政策会合を前に

月曜日のアジア株式市場では、テクノロジー関連株が大幅に下落した。AI（人工知能）ブームの持続性に対する疑念が再燃し、債券利回りが上昇する中、投資家は今週に予定されている米国と日本の金融政策決定会合を前に警戒感を強めている。

AIブームへの懐疑的な見方と金利上昇

これまで市場を牽引してきたAI関連の半導体銘柄への売りが目立った。背景には、AIインフラ関連株の割高感に加え、AI開発企業AnthropicのCEOが安全性の観点から高性能AIモデルの開発ペースを落とすよう呼びかけたことも、過熱していた市場心理に水を差した。

さらに、米国のインフレ指標が予想を上回ったことを受け、米国債利回りが5%に迫る水準まで上昇。金利の上昇は、将来の収益への期待で評価されているハイテク企業などのグロース株にとって特に強い逆風となる。

各国市場への影響

特に韓国市場の下げが顕著で、テクノロジー株の比重が大きいKOSPI総合株価指数は3.1%安と急落した。AIプロセッサーに使われる広帯域メモリー（HBM）の主要供給元であるサムスン電子が2.5%、SKハイニックスが4.3%それぞれ下落し、指数全体を押し下げた。

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日本の株式市場も例外ではなく、日経平均株価は1.1%安となった。金利上昇や地政学的リスクへの懸念から、投資家がハイテクなどの高成長銘柄から資金を引き揚げる動きが広がり、半導体関連株が軟調に推移した。キオクシアは7.1%、村田製作所は3.6%下落した一方、ソニーグループは3.1%上昇し、一部の大型株が相場を下支えした。

日米の中央銀行会合を注視

市場の不透明感を高めているのが、今週水曜日の米連邦準備制度理事会（FRB）、金曜日の日本銀行の金融政策決定会合だ。市場では、FRBが0.25%の利上げに踏み切る確率が非常に高いと織り込まれている。

また、日銀についても利上げの可能性が意識されており、円高進行とともに日本株へのさらなる圧力となることが警戒されている。サウジアラビアのエネルギーインフラへの攻撃を受けて原油価格が1バレル100ドルを突破したことも、インフレが長期化し、各国中央銀行が金融引き締めを継続するとの懸念を強めている。