原油価格が続伸、米国の対イラン攻撃で供給懸念が再燃

木曜日の取引で原油価格は続伸した。米国のイランに対する新たな軍事攻撃により、中東からの原油供給、特にホルムズ海峡を経由する輸送が混乱するとの懸念が再燃したことが背景にある。WTI原油先物は1.12%上昇し1バレル74.34ドル、ブレント原油先物も1.12%上昇し78.89ドルで取引された。

この動きは、トランプ米大統領がイランとの停戦は事実上終了したと宣言し、新たな攻撃を命令したことを受け、前日に価格が8%以上急騰した流れを引き継ぐものだ。イラン側はこれに対し、主要な輸送路であるホルムズ海峡の封鎖を示唆して反発している。

今回の緊張激化に先立ち、ホルムズ海峡付近では商船への攻撃が相次いでいた。過去数日間でカタールのLNGタンカーやサウジアラビアの原油タンカーなどが攻撃を受け、運航会社は安全リスクを再評価するため、同海峡の通過を延期または中止する動きを見せている。これを受け、米国主導の合同海上情報センターは同海峡の船舶に対する脅威レベルを「深刻」に引き上げた。

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米国は今回の攻撃について、イランが商船を脅かす能力を低下させることを目的としていると説明している。この対立の再燃は、先月の停戦合意以降、徐々に回復しつつあったペルシャ湾からの石油輸出に再び影を落としており、アナリストは地政学的リスクプレミアムが市場で再び織り込まれ始めていると指摘している。