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ピレリ株が急落、決算後の成長鈍化とJPモルガンの格下げを嫌気
イタリアのタイヤ大手ピレリ（Pirelli）の株価が7月30日の取引で大幅に下落した。29日引け後に発表された2026年上半期決算で成長の鈍化が示されたことや、JPモルガンが投資判断を引き下げたことが複合的な売り材料となった。
決算内容と投資判断の引き下げ
ピレリが発表した2026年上半期の売上高は34億9500万ユーロと、報告ベースではほぼ横ばいだった。投資家が特に注目したのは、為替やハイパーインフレの影響を除いた第2四半期の実質的（オーガニック）成長率が1.4%にまで減速した点だ。
同社は通期の売上高見通し（67億5000万～69億5000万ユーロ）と調整後EBITマージン（約16%）を維持したものの、市場はネガティブな側面に焦点を当てた。上半期には4400万ユーロの為替差損と6500万ユーロのインフレコストが発生。さらに、通期の原材料コスト見通しは従来の予測から悪化し、7000万ユーロの逆風になると修正された。
この決算発表直後、JPモルガンはピレリの投資判断を「オーバーウエート」から「ニュートラル」に引き下げた。格下げの理由として、アナリストは実質的成長率の鈍化と厳しいコスト環境を挙げており、これが株価下落の直接的な引き金となった。なお、目標株価は7.20ユーロに設定されている。
Adガバナンス問題と市場の地合い
売り圧力に拍車をかけたのが、ガバナンスを巡る懸念だ。上半期決算の承認において、中国系取締役3名（Zhang Haitao氏、Xi Xiaohong氏、Wang Kun氏）が反対票を投じた。これは、決算報告書に含まれるMTP Spaによる支配権の宣言に反対したもので、イタリアと中国の株主グループ間の継続的な対立点を浮き彫りにした。
当日のミラノ市場のFTSE MIB指数が軟調に推移したことも、ピレリ株の追い風とはならなかった。同業のコンチネンタルやブレンボといった自動車部品関連株も欧州市場で逆風に直面しており、市場全体の地合いも悪かった。これらの要因が重なり、ピレリ株は一時6.235ユーロまで下落した。