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原油価格が急騰、米イランの軍事衝突再燃でブレントは91ドル台に
週末に発生した米国とイラン間の新たな軍事衝突を受け、地政学リスクの高まりから原油価格が急騰した。北海ブレント原油先物は5.9%高の1バレル＝91.19ドル、ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）原油先物も3.4%高の86.27ドルを付け、市場では心理的節目である100ドルへの回帰が意識されている。
ホルムズ海峡の供給不安が再燃
今回の価格高騰の直接的な引き金は、中東の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡周辺での緊張激化だ。8月30日（日）に米軍がララク島にあるイランのミサイル発射装置2基を攻撃し、イランがヨルダン駐留米軍基地に報復攻撃を行ったことで、軍事的な応酬が再開した。トランプ大統領は米軍への攻撃に「対抗措置を取る」と表明しており、さらなるエスカレーションの可能性が懸念されている。
ホルムズ海峡は通常、世界の石油供給量の約20%に相当する日量2000万～2100万バレルが通過する。しかし、ゴールドマン・サックスの推計によると、イランによる機雷敷設や度重なる攻撃により、現在ペルシャ湾岸からの石油輸出量は日量1500万～1600万バレルまで落ち込んでいる。これは紛争前の水準から700万～800万バレル減少したことになり、供給への深刻な影響を示している。
介入余地を狭める米戦略石油備蓄
今回の価格上昇局面が過去と異なるのは、米国の戦略石油備蓄（SPR）が大幅に減少している点だ。現在のSPRの残量は2億8970万バレルと、1982年以来の低水準にあり、市場のショックを吸収する能力が著しく低下している。
AdSPRは2022年の価格高騰時に、120ドル超えを抑制する「緊急ブレーキ」として機能した。しかし、現在ではその安全網がほぼ失われているため、市場は地政学リスクの再燃に対して以前より敏感に反応しやすくなっている。これが、わずかな供給不安でも価格が大きく上振れするリスクを高めている。
100ドルに向けた強弱材料
今後の焦点は、原油価格が100ドルの大台を突破するかどうかだ。市場では強弱両方の見方が交錯している。
- 強気材料: ホルムズ海峡での日量700万～800万バレルの供給障害は歴史的に見ても大規模であり、SPRによる介入余地も乏しい。また、北半球が暖房需要期を迎えることも価格を押し上げる要因となる。
- 弱気材料: 一方で、米国のガソリン価格が1ガロン＝4ドルを超えるなど、価格高騰による需要破壊の兆候も出始めている。さらに、米連邦準備制度理事会（FRB）による追加利上げ観測や、製造業PMIが2ヶ月連続で50を割り込んだ中国経済の減速も、原油需要の重しとなる可能性がある。