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原油価格、週間で3週ぶり上昇へ 中東の供給不安が下支え
Summary
金曜日の取引で原油価格は小動きとなったが、週足では3週間ぶりの上昇となる見通し。ホルムズ海峡を巡る米国とイランの対立など地政学リスクが、需要見通しの引き下げを相殺している。
金曜日のアジア時間序盤の取引で原油価格は小動きで推移したが、週足では3週間ぶりに上昇する見通しだ。米国とイランの対立を背景とした中東の供給不安がリスクプレミアムとして意識され、需要見通しの悪化という弱材料を上回った。
Investing.comによると、日本時間午前9時過ぎの時点で、ブレント原油先物は0.18%高の1バレル＝87.23ドル、ウエスト・テキサス・インターミディエイト（WTI）原油先物は0.16%高の1バレル＝81.39ドルで取引されている。両先物とも、今週は約4%の上昇となるペースだ。
地政学リスクが価格を支援
今週の原油価格を支えた主な要因は、中東における地政学リスクの高まりだ。特に、世界の石油消費量の約20%が通過するとされる重要な輸送路、ホルムズ海峡を巡る米国とイランの動向が市場の注目を集めている。
イランは同海峡を完全に管理下に置き、商業船舶の航行を停止したと主張する一方、米国は航行を継続的に支援していると発表しており、情報が錯綜している。一部の海運データでは、軍事衝突への懸念から船舶が同海峡を回避する動きが示されている。
Adさらに、イエメンのフーシ派が紅海やバブ・エル・マンデブ海峡で商業船舶への攻撃を開始したことも、地域の供給途絶に対する懸念を強めている。
需要見通しの悪化が上値を抑制
一方で、原油価格の上値は限定的だった。石油輸出国機構（OPEC）と国際エネルギー機関（IEA）が相次いで今年の需要見通しを引き下げたことが、相場の重しとなった。
また、週次の米国の石油在庫が予想外に大幅な増加を示したことも、市場心理を冷やした。ただし、米国の戦略石油備蓄（SPR）は過去40年で最も低い水準にあり、供給バッファーの脆弱性も指摘されている。