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ホルムズ海峡の緊張激化で原油急騰、ブレントは85ドル台に
中東の地政学的リスクの高まりを受け、14日のアジア時間の取引で原油価格が前日に続き急騰した。トランプ米大統領がイランに対する海上封鎖を再開し、ホルムズ海峡を航行する貨物に課徴金を課すと発表したことが背景にある。
ホルムズ海峡の封鎖措置
トランプ大統領は、イランとの間で再び軍事的な応酬があったことを受け、米海軍によるイランへの海上封鎖を再開すると発表した。さらに、安全保障コストを賄うため、ホルムズ海峡を通過する貨物に対して20%の課徴金を徴収する方針も示している。
米軍は14日から封鎖を執行し、イランに関連する船舶を対象とする一方、中立な商業船舶の航行は許可するとしている。この動きは、先週末に米・イラン双方がミサイルやドローンによる攻撃を交わし、先月締結された緊張緩和を目指すための脆弱な合意が事実上破綻したことを受けてのものだ。
市場への影響
この発表を受け、原油市場では供給不安が急速に広がった。日本時間14日午前時点で、9月物のブレント原油先物は2.1%高の1バレル85.01ドル、ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）原油先物も2.1%高の79.78ドルで取引されている。
Ad両指標は前日の取引で既に10%近く急騰し、約1カ月ぶりの高値を付けていた。世界の石油消費量の約5分の1が通過するホルムズ海峡での軍事的エスカレーションや報復措置が、原油供給を混乱させることへの懸念が投資家の間で強まっている。
広範な金融市場への波及
原油価格の急騰は、より広範な金融市場にも影響を及ぼしている。エネルギーコストの上昇が世界経済の成長を圧迫し、インフレ懸念を再燃させる可能性から、株式市場の重荷となっている。これにより、各国中央銀行が金融政策の再評価を迫られるとの見方も浮上している。
イラン政府は、米国の軍事行動が続けば、地域のエネルギーインフラに影響を及ぼすさらなる攻撃を引き起こす可能性があると警告しており、市場は予断を許さない状況が続いている。